年収によって理想的な生活スタイルや水準は変わるものです。しかし、自分が理想的な生活を送ることができているのかわからないという方も多いでしょう。そこで、今回は年収400万円の会社員の手取り額や貯金額、ボーナス、将来設計についてご紹介します。
年収400万円の手取り
年収と手取りの関係を理解するにあたり、まずはこの2つの言葉の意味をしっかりと把握しておきましょう。
【年収とは】
年収とは、会社からその年の1月1日から12月31日までに受け取った、税金や社会保険料が引かれる前の総収入額を指します。
【手取りとは】
会社員に月ごとに決まって支払われる給料のことを「月給」と呼びます。月給は職種や年齢、勤続年数などから成る「基本給」と役職手当や住宅手当などから成る「固定手当」の合計値です。そして、月給から税金と健康保険や介護保険などの社会保険料を引いたものが「手取り」となります。
では、年収400万円の人の手取り額はいくらぐらいになるのでしょうか。控除される額により多少の差がありますが、その手取り額は約300万~320万になるのが一般的です。
年収400万円のボーナス
リクナビNEXTが2018年に行った調査の結果によると、年収400万円台のボーナスの平均額は約74万円となっています。ただ、ボーナスには会社の規模や雇用形態によって大きな差があります。
特に近年ではボーナスが支給されないというケースも少なくありませんので実際のボーナス額と平均額には大きな差が出てしまいがちです。この点に関してもあくまで目安として参考にするのがいいでしょう。
年収400万円の貯金額
収入と同時に気になるのはやはり平均的な貯金額です。先述の調査によると、年収400万円台の平均貯金額は約590万円となっています。同じ調査で年収300万円台の方の平均貯金額は約190万円という結果が出ていますので、年収300万円と年収400万円では貯金額においてかなり大きな差があることがわかります。
年収400万円の会社員の割合
年収400万円の人は日本全体でどのくらいいるのかという点が気になっているという方も多いのではないでしょうか。
国税庁による「民間給与実態統計調査」によると、令和2年において1年間を通じて勤務した給与所得者の人数は約5,244万人となっています。そのうち年収400万円超、500万円以下の方の人数は約764万人で全体の約14.6%を占めています。
これは100万円毎に区切った分布の中では300万円超、400万円以下の約17%に次いで2番目に人口の多い分布となっています。男女別の割合で考えてみると男性の場合では全体の約17%を占めておりもっとも人口の多い分布です。
年収400万円の会社員の年齢
年齢を重ねるに連れて収入がアップするのが一般的だった時代と比較すると、現在では年齢と年収がそのまま比例するというわけではなくなっています。とはいえ、やはりどのくらいの年齢層の方が年収400万円を稼いでいるのかが気になりますよね。
dodaエージェントサービスの公表しているデータから年代別の平均年収を見てみると、20代の平均年収が348万円、30代で444万円、40代で510万円、50代で613万円となっています。
このデータを見ると、年収400万円の方の中心的な年齢層は30代であることがわかります。
また、同じくdodaの年収分布のデータによると30~50代においてもっとも人口が多かったのが「300~400万円未満」、次いで「400~500万円未満」となっています。このデータから考えると、年収400万円は30~40代の方の標準的な年収であるともいえますね。
年収400万円の会社員の生活レベル
年収400万円の方は、現状の生活に満足できているのかという点も気になるポイントのひとつです。
満足度を測るのは難しい面もありますが、前述したリクナビNEXTの調査によると収入においては約30%の方が満足であると回答しており、約26%の方が特に不満はないと回答しています。このデータを見ると、年収400万円の方のうち過半数がある程度満足できている、または不満を抱いていないということになります。
また、内閣府が行った2020年公表「満足度・生活の質に関する調査」の「世帯年収別の家計と資産の満足度」によると世帯可処分所得300万円以上500万円以下の世帯では8点満点中4.44という数値が出ています。
このように、年収400万円の方は収入面においてある程度満足することができているようです。
年収400万円の会社員の将来設計
年収に限らず、今現在のことだけでなくしっかりと将来のことを考えて生活していく必要があります。そこで、最後に年収400万円の会社員の将来設計についてご紹介します。
マイホームは購入すべき?
将来設計において、ひとつの悩みとなるのがマイホームの購入についてです。年収400万円であれば十分に住宅ローンを利用することができます。一般的に、健全に返済することができる住宅ローンの額は年収の約5倍と言われていますので、2,000万円前後の住宅であれば無理なく購入することができるでしょう。
とはいえ、長期のローンにはリスクもつきものです。将来的な収入の見込みなどもふまえた上でマイホームの購入を検討すべきです。
子どもの教育費にかけることのできる額は?
子どもの教育費も将来設計において重要なポイントです。特に大学の学費は大きく、悩みになってしまいがちです。私立理系大学に進学するとなれば平均で卒業するまでの4年間で約550万円が必要になるとされています。もちろん、進路によってはそれ以上の教育費がかかる可能性もあります。
年収400万円の方の平均貯金額は約590万円となっていますので、子どもが大学に進学するまでにその費用を貯めて備えることは難しくはありません。とはいえ、学費以外の備えのことも考えて学資保険などの利用も視野に入れるべきでしょう。
現状維持かステップアップか
ある程度の将来設計をした上で、現状維持を目指すのかステップアップを目指すのかを考えることが重要です。
将来に不安を感じるのであれば転職や独立を含めてステップアップを目指す必要があります。逆に、住宅ローンなどを組んでおり、リスクをできる限り軽減したいのであれば現状維持のことを考えた方がいいかもしれません。
現在の日本において、年収400万円は低いとも高いともいえない微妙なラインにあります。そのため、将来設計が難しくなってしまいます。今回ご紹介したポイントを頭に入れた上で、これからどのように生活すべきなのかをじっくりと考えることが重要です。
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