リクルート住まいカンパニーは9月1日、「2019年度 賃貸契約者動向調査(首都圏)」の結果を発表した。調査は6月12日～30日、2019年4月1日～2020年3月31日の期間中に首都圏の賃貸住宅に入居していた18歳以上の男女1,280名を対象に、インターネットで行われた。
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部屋探しの際に見学した物件数
2019年度の不動産会社店舗への訪問数は、過去最少だった2018年と同等の1.5店舗に。見学した物件数もまた年々減少傾向が続き、2019年度は2.7件と過去最少を記録した。
契約した物件の敷金は、平均で1.0カ月。一貫して減少傾向にあったものの、今年度は昨年度から0.1カ月上昇。また、昨年度(28.1%)過去最高を記録した「敷金０ヶ月物件」の契約割合は、今年度は25.5%とやや減少となったが、10年前の2009年度(7.2%)と比べると、約3.5倍という結果に。
礼金については、0.7カ月とここ3年横ばいの傾向に。「礼金0カ月物件」の契約割合は40.2%と、８年連続で４割を超えた。
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部屋探しの決め手・あきらめ項目
続いて、部屋探しにおいて"決め手"となるものを聞いたところ、「路線・駅やエリア」(45.6%)、「最寄り駅からの時間」(38.5%)、「通気・通学時間」(34.1%)が上位に。一方、"あきらめた項目"としては、「築年数」(31.0%)が最も多く、次いで「初期費用」(26.9%)、「最寄り駅からの時間」(26.6%)と続いた。
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設備追加の必要度と家賃上昇許容額
次に、設備について調査を実施した。その結果、満足度の高い設備のTOP3は、1位「24時間出せるゴミ置き場」、2位「無料インターネット完備」、3位「TVモニター付きインターフォン」となった。
また、引っ越す際に欲しい設備を尋ねたところ、「エアコン」「独立洗面台」「TVモニター付きインターフォン」が上位に。
さらに、家賃が上がってでも欲しい設備とその許容額を尋ねたところ、「エアコン」と「独立洗面台」は1,700円、「TVモニター付きインターフォン」は1,200円上昇してでも欲しいとのこと。そのほか、家賃上昇許容額が高かった設備は、「オートロック」や「システムキッチン」で、いずれも1,700円だった。
