カオナビの研究機関「カオナビHRテクノロジー総研」は6月24日、「リモートワーク」の実態に関する調査レポート第3弾を発表した。調査期間は2020年5月1～7日、調査対象は20～60代の従業員数10人以上の会社に勤務する「毎日リモートワーク」または「週に2～3日出社し、その他はリモートワーク」をしている人(自由業除く)、有効回答は300人。

リモートワーク継続の懸念点、1位「人材育成」

  • リモートワーク継続の場合の組織としての懸念

リモートワークの継続希望を調べたところ、「続けたい(やや含む)」は51.7%となり、半数以上がリモートワークの継続を希望していることが判明。反対に「続けたくない」は16.0%と、2割を下回った。

属性別にみた場合、部下がいるマネージャーの約5人に1人にあたる21.3%はリモートワークを「続けたくない」と回答。また男女別では、女性の63.6%が「続けたい」と答えたのに対し、男性は半数未満の49.4%にとどまった。

リモートワークが継続することになった場合の組織としての懸念トップ3は、1位「人材育成が難しくなる」(39.0%でトップ)、2位「業務の進捗が遅くなる」(32.0%)、3位「売上や達成率等の成果を維持しづらくなる」(28.3%)と続き、4位の「組織文化や風土の醸成が難しくなる」(18.0%)とは10ポイント以上差がついた。

同調査では、「上位の懸念については従業員に当事者意識が芽生えていることが分かり、これらの組織課題が残り続ければ、従業員の不安や不満につながる可能性がうかがえる」と分析している。

リモートワークに役に立った・役に立ちそうな施策は、「オンライン会議ツールの導入・活用」が40.0%で最多。次いで「特になし」が24.7%、「ワークフローツールの導入・活用」が22.3%と続いた。