メドピアは8月16日、「ストレスチェック制度」についてのアンケート結果を発表した。調査は8月3日～9日、医師専用コミュニティサイト「MedPeer」会員4,031人を対象にインターネットで行われた。
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「ストレスチェック制度はメンタルヘルス不調の一次予防に効果があるか?」 |
ストレスチェック制度とは、労働者が50人以上の事業所において、医師・保健師等によるストレスチェックを労働者に対して実施することが義務付けられたもの。労働者から申し出があった場合は、医師による面接指導も行われる。目的は、労働者のメンタルヘルス不調を未然に防ぐ「一次予防」と位置づけられている(「一次予防」は健康増進や疾病予防、「二次予防」は疾病の早期発見・早期治療のことを指す)。改正労働安全衛生法に基づいて2015年12月に施行され、2016年11月30日までにすべての労働者に対して1回目の検査を実施する必要がある。
「ストレスチェック制度はメンタルヘルス不調の一次予防に効果があるか?」の質問に対し、最多回答は「どちらかと言えば効果はない」(45.3%)だった。「まったく効果はない」(16.8%)と合わせて、6割以上の医師が「効果はない」と回答した。
「ストレスチェック後の職場改善の対策が無い限り、一次予防にはならない」「本当にうつ状態で悩んでいる人よりも職場に不満のある人が引っかかる恐れがあり、本来の趣旨とずれる」といった声が挙がった。
一方、「どちらかと言えば効果がある」と回答した医師も35.6%存在し、2番目に多かった。「かなり効果がある」と回答した医師はわずか2.3%。効果がある理由には、「メンタルヘルスの重要性の啓蒙になる」「やらないよりは、やることで救われる労働者もいる」「ストレスの多い職場のチェックになる」というコメントが見られた。
