在宅勤務などの「テレワーク」、業務処理量や集中力向上という調査結果に

シトリックス・システムズ・ジャパンは「ワークスタイルとITに関する意識調査」の結果を発表した。同調査は、従業員数20名以上の国内企業に勤務し、テレワークを日常的(週当たり3時間以上)に実践している234名を対象に、9月3日～7日に実施した。

テレワークを実践することによって、その効果をどの程度実感しているか尋ねたところ、「勤務時間当たりの業務処理量」(29.9%)と 「業務に対するする集中力」(25.2%)は、全体の25%以上がテレワークの実践により大いに向上したと回答している。また、全項目において「向上」が「低下」を上回る回答となった。

テレワークを実践したうえで感じた問題について聞くと「仕事とプライベートの境がなくなる」 (28.2%)「トータルの労働時間が増加した」 (21.8%)の回答が多かった。テレワークの効果を実感しながらも仕事の切り上げや仕事と生活の線引きに課題を感じている人も多いことがわかる。

テレワークの効果を制度別、IT環境別に見ると、制度面では、会社の制度でテレワークが組み込まれている人の効果指数が最も高く表れていることがわかった。IT環境では、自席とほぼ同じIT環境が提供されている人の効果指数が最も高い。テレワークの効果を最大にするには制度およびIT環境での会社からのサポートが重要であることがわかる。

テレワークで働く時間を今後もっと増やしたいと考えているか聞くと、テレワークを継続および拡大意欲を示した人は全体の約8割だった。「週15～30時間未満」の35.6%、「ほぼフルタイム」の31.3%と、テレワーク従事時間が長いほど、テレワークの比率を高めることに意欲を示している。