博報堂は23日、オリジナル生活者調査「Global HABIT レポート 2014年 Vol.2」を発表した。最新調査では、ミャンマーの都市ヤンゴンを調査対象に加え、同国の富裕層・準富裕層の暮らしぶりについて分析した。

調査期間は2013年5月～8月上旬。調査対象はヤンゴン在住の世帯月収50万チャット(約5万円)以上、社会階層区分(SEC)A～Bクラスの富裕層・準富裕層275人(15～54歳)。

ヤンゴン在住者のテレビと冷蔵庫の世帯保有は100%、洗濯機保有は90.5%で、家電3種の神器の保有率は9割を超えた。ただし、電気が安定していないため、電圧安定器や自家発電機の保有率も高かった。今後の購入意向が最も高いのは、黒物家電では液晶テレビ、白物家電では壁掛けエアコンだった。

黒物家電 世帯耐久財の所有/購入意向(出典：博報堂Webサイト)

自家用車の世帯保有は50.5%で、中には2～3台保有する人もいた。また、Aクラスだけ見ると、保有率は89.1%に上昇した。購入時の状態は、中古車が92%、新車が8%。今後の購入意向は61.5%だった。

日本製品のイメージは「高品質」。今後購入したい日本製品のトップ3は、自家用車、家電・AV製品、デジタル製品で、これら3製品については、日本国内で生産された日本製品(メイド・イン・ジャパン)を好む傾向がみられ、日本国内外で日本企業が生産した日本製品(メイド by 日本企業)より10ポイント以上高かった。