アデコグループは、同グループの日本法人アデコとアジア(中国・香港・台湾・韓国・シンガポール・マレーシア・タイ・ベトナム)の計9つの国と地域において、「教育と就職活動」、「働き方や将来の仕事に対する価値観」に関する意識調査を実施した。

学校教育は就職する際に役立っているか

今回、調査対象となった15~18歳は、Z世代(ジェネレーションZ)と称されている。生まれたときからインターネットが普及し、人格形成のほとんどの時期をインターネットやSNSに触れて成長してきたデジタル世代で、従来のやり方や常識を踏襲するのではなく自発的に思考する傾向が高いとされている。

まず、学校教育は、就職に役立っているかという問いに対し、日本では47%が「そう思わない」と回答した。中国は37%、台湾・香港は25%で、日本と中華圏においては学校で学んだことが就職につながらない、と考えているZ世代が多いようだ。一方で、ベトナム、タイ、マレーシアの新興国では「役に立っていると思う」と回答した割合が高い。

次に、卒業までに就職先を見つけられると考えている割合を調査したところ、多くの国では、卒業前には見つけられないと回答した。日本は「62%」が就職先を見つけられると考えているが、これは新卒一括採用という独自の採用システムが要因であると考えられる。就職までに費やす時間も4カ月と調査国・地域の中で最短だった。

就職先を見つけるまでに費やす期間

就職先の情報を集めるリソースでは、ベトナムは「口コミサイト」(71%)の割合が高いが、韓国は「口コミサイト」への依存度が極めて低く、各国の就職活動文化の違いが表れる結果となった。日本では「家族や友人に聞く」の割合が調査国・地域中で47%と最も低く、将来、就職に関する情報収集は個人で行うと考える若者が多いことが分かった。

生涯を通じて働く企業数を質問したところ、日本人で「1社」のみと回答した割合は9%だった。国ごとの平均では、日本が「平均2社」と最も少ないが、欧米の金融機関などが多く進出するシンガポールと香港は「平均4社」となり、各国との比較では、まだ日本は転職には消極的であることが分かる。転職市場が活況なタイでは「4社以上」と回答した人が35%以上となった。

生涯で経験する企業数