一般社団法人日本自動車タイヤ協会が行った、自家用車所有者の消費税アップ後の節約対策に関する意識調査で、およそ7割が「特に対策を考えていない」と答えたことが明らかになった。同協会が7日、調査結果を公表した。

調査は、1月23日～27日の間、全国の自動車を所有する20～50代の男女400人を対象に実施。その結果、74.3%のドライバーが増税後の自家用車の節約対策を考えていないと回答。また、増税後に自家用車に対して使う金額について58.8%が「変わらない」と答え、増税前後で自家用車に対する投資意向はあまり変わらないことがわかった。

一方、増税対策派は、日頃の運転時に心掛けていることとして、87.4%を占めた「安全運転」に次いで、68.0%が「燃費の良い運転」と回答。同時にタイヤ点検に対する意識が日頃から高い傾向にあり、特に73.8％が「空気圧点検」を重視していると答え、高い意識を示した。ただし、自身の車のタイヤの適切な指定空気圧を知っている人は41.3％、月に1回以上の適切な頻度でタイヤの空気圧点検を行っている人は24.1％に留まる結果となり、空気圧点検の必要性は認識していても、必ずしも適切な点検の実施には結びついていない実態が明らかになった。

こうした調査結果の中、同協会では、タイヤの空気圧が低下した状態では、自動車燃費の悪化や偏摩耗、バーストなどのタイヤ損傷につながると警告を促す。また、自家用車の燃費にかかっている費用は月平均で1万94円と試算する。

なお、4月8日は「タイヤの日」。同協会では、タイヤの空気圧管理の重要性を伝える、啓発活動などを展開していくとのこと。