2014年4月1日より、消費税率が現行の5%から8%に上がる。ネオマーケティングの調査によると、増税後の商品購入の決め手は「コストパフォーマンス」になるという。増税によって変わる消費者の行動や、その影響を受けて注目される商品について紹介したい。
8割が増税で節約意識高まると回答
ネオマーケティングは、3月6~7日にかけて「消費税増税と食品・お酒の購入に関する調査」を実施した。
まず、増税で節約意識は高まるか尋ねたところ、79.0%が「思う」と回答。次に、毎日必要となる食品を購入する際、増税で買い控えるものはあるか尋ねたところ、74.8%が「ない」と回答した。増税で節約意識は高まるものの、約7割は食品は買い控えしない意向を持っているようだ。
7割が「増税をきっかけに商品を選ぶ基準がシビアになる」
増税をきっかけに節約する可能性があるものについて聞くと、最も多い回答は「外食」(38.3%)となった。2位は「嗜好品購入費」(16.8%)。また、増税に際し、購入する商品を選ぶ基準がシビアになるかという問いには70.8%が「なる」と回答している。具体的には59.7%が「コストパフォーマンスが良い商品を重視」と回答した。
嗜好品消費は半数が控えたいと回答。でも酒は控えない?
続いて、炭酸飲料・お酒・たばこといった嗜好品消費を控える予定はあるか尋ねたところ、53.3%が「ある」と回答した。しかし「酒を控える予定はあるか」という問いに対しては、56.0%と半数以上が「ない」と回答している。
飲酒する量や頻度についても、変える意思はないと回答した人が過半数を超えたが、酒の購入時に行動変化があるか尋ねると、54.4%が「ある」と回答した。具体的な行動変化について聞くと「コストパフォーマンスの良いお酒を選ぶようにする」と半数近い41.7%が回答している。
コスパ重視の消費者、それに応えるアルコールとは?
食品と同様に、お酒も増税後は「コストパフォーマンスの良さ」を重視する傾向にあることがわかった。そこで注目されるのが、アルコール度数が高めで手ごろな価格の「ストロング系 RTD(Ready to Drink:栓を開けてそのまま飲める缶チューハイやカクテルなどの低アルコール飲料)」だ。
特に1月にリニューアルした「キリン 氷結ストロング」は、RTD総市場拡大のけん引役となるほど販売が伸びている。これまでのRTDはアルコール度数も低く、飲みやすさや甘さなどを価値としてきたが、「キリン 氷結ストロング」はアルコールが少し高めで、果汁感も楽しめ、飲みごたえもあるのが特長。
加えて価格も安く、キリンビール調査では、増税後は「ストロング系RTDの飲用を増やす」と15%の人が回答したという。増税後に消費者が重視する「コストパフォーマンスの良さ」にマッチした商品と言える。
「キリン 氷結 ストロング」シリーズでは、5月にJA宮崎経済連と連携した「キリン 氷結 ストロング 宮崎産日向夏(期間限定)」も発売する。