フジテレビの清水賢治社長は27日、東京・台場の同局で会見を行い、大型スポーツコンテンツの放映権が高騰する中でのF1の戦略について語った。
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(左から)サッシャ、中野信治氏、野村和生フジテレビプラットフォーム事業センター室長
今回のワールド・ベースボール・クラシック(WBC)がNetflix独占配信となり、地上波での放送が行われなかったが、背景にある放映権の高騰に触れ、「新たなメディアの参入によって価格が高騰しやすく、プロモーション効果を狙った動きもあり、単純なビジネス合理性だけでは語れない領域になっている」と指摘。その上で、「視聴者の“見たい”という気持ちに応えたい一方で、民放としてのビジネス合理性との狭間でどう折り合いをつけるかが課題」と語った。
こうした中での具体的な一手として挙げたのが、2026年からのF1の展開だ。フジテレビは日本国内の独占オールライツ契約を締結し、地上波・有料放送・配信を組み合わせることでビジネスとして成立させるモデルの構築を目指している。「高額なコンテンツでも、複数のメディアを掛け合わせることで合理性を見いだしていきたい」と狙いを述べた。
また、F1の国内独占配信を開始した動画配信サービス・FODの会員動向については、具体的な数値は明かさなかったものの、「これまで別のプラットフォームで視聴していたファンが流入してきている」と一定の手応え。
地上波も活用したプロモーションによって新規層の開拓を狙う考えで、「かつてのアイルトン・セナやアラン・プロストの時代のような熱狂をもう一度巻き起こしたい」と意気込み、週末のレースを起点とした盛り上がりに期待を寄せた。
