金と日本!? 6ヵ月好成績バランスファンドの特徴は?
金を厚めに組み入れた“リスクプレミアム型”ファンド
1位のピクテ・ゴールデン・リスクプレミアム・ファンド（愛称：ポラリス）は、主に日本を含む世界の様々な資産クラス（株式、債券、金、リート等）に投資し、世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアム（リスクを取ることで期待できる上乗せリターンのこと）が期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行うファンドです。資産配分の見直しは原則月1回で、資産構成比は株式34.2％、債券22.5％、金35.8％などとなっており、金の比率が恒常的に高いことが好パフォーマンスの要因となっています（※）。株式においては新興国にも分散投資していることや円資産が62％となっていて外貨建て資産の比率が低いこともパフォーマンスの安定に寄与しています。
割安株＋金＋債券で分散するグローバル・バリュー型
2位のダイワ FEグローバル・バリュー（為替ヘッジなし）、4位のダイワ FEグローバル・バリュー（為替ヘッジあり）は、割安と判断される世界の株式等に投資を行っており、金ETF、債券、転換社債など株式以外の資産も投資対象としています。運用はファースト・イーグル・インベストメント･マネージメントが行っており、主な投資先ファンドの資産構成比は北米株式42.8％、欧州株式18.5％、日本株式5.9％、その他株式9.0％、金関連（金ETFと金関連株式）15.7％などとなっています（※）。半年間では米ドルやユーロが対円で上昇したため為替ヘッジなしのファンドが上位となりました。
GDP比率を参考に分散する“世界まるごと型”
3位のグローバル経済コアは日本を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券（リート）、金に分散投資し、各投資対象市場の代表的な指数への連動を目指す運用を行います。株式、債券の基本組入比率は、地域別（日本、先進国、新興国）のGDP（国内総生産）総額の比率を参考に決定しているファンドです。資産構成比は国内株式3.3％、外国株式18.9％、新興国株式12.2％、国内債券2.4％、外国債券18.9％、新興国債券12.0％、国内リート4.8％、グローバルリート4.8％、金（為替ヘッジあり）22.2％となっています（※）。金や新興国株式の組入れが好パフォーマンスの要因となっているといえます。
日本株とJリートのシンプル2資産型
5位のNZAM・ベータ 日本2資産（株式＋REIT）、6位の日本株式・Jリートバランスファンドは、ともに日経平均株価（配当込み）と東証REIT指数（配当込み）に均等投資を行っているインデックスファンドです。そのため、両ファンドの運用実績はほぼ類似しています。
機動的に配分を変えるアロケーション型
7位のピクテ・アセット・アロケーション・ファンド（1年決算型）（愛称：ノアリザーブ1年）は、主に世界の株式、債券、金などに分散投資し、市場環境に応じて資産配分を機動的に変更するファンドです。資産構成比は株式40.4％、債券32.7％、金20.6％などとなっており、金の比率が恒常的に高いことが好パフォーマンスの要因となっています（※）。株式への投資においては地域の偏りがなく様々な運用スタイルの株式ファンドに分散投資していることに加えて、円の比率が47.4％で米ドルの比率が高くないこともパフォーマンスの安定化につながっているようです。
好配当銘柄に絞った国内2資産アクティブ型
8位の日本株＆Jリート 好配当フォーカスファンド（愛称：インカムフォーカス）は、4位と5位のファンドと同様に国内2資産が投資対象ですが、中身は好配当の国内株式アクティブファンドと好配当の国内リートのアクティブファンドとなっており、それぞれのファンドの組入比率は30％～70％の範囲で調整するという違いがあります。資産構成比は国内株式が66.0％、国内リートが33.7％となっています（※）。
好成績バランスファンドに共通するポイント
6ヵ月好成績バランスファンド8本の共通点としては、①世界の株式と金に幅広く分散投資しているファンド、②国内株式、国内リートの2資産に分散投資しているファンド、の大きく2つに分けられます。キーワードは金と日本に分散投資です。
8ファンドは値動きの振れ幅を示す標準偏差（5年）で見ると、オルカン対比で5割から8割程度の値となっており、リスクが抑えられたファンドといえます。
米国株式中心の投資家においては、金や国内株式（国内リート）、幅広い通貨に分散投資している世界の株式などを加えることが、リスクを抑えて運用効率を高めることにつながるといえます。その際には、これらの6ヵ月好成績バランスファンドやSBIセレクトの国内株式ファンドや国内リートファンドなどを活用することが有効な選択肢になると考えます。
（※）ポートフォリオの情報は2026年1月末基準
掲載されたファンドの情報はこちら
『投資情報メディア』より、記事内容を一部変更して転載。
