日本コカ・コーラは8月4日から31日までの期間、「Coke ON(コークオン)」アプリの総ダウンロード数が6,500万を突破したことを記念して、Coke ON対応自販機において最大4本の飲料が無料でもらえる「Coke ON最大4本無料祭り」を実施する。
7月中にCoke ONアプリを対応自販機に接続してコカ・コーラ製品を購入していない人限定で、1本買うとドリンクチケットがプレゼントされ、コカ・コーラ製品と交換できる。毎週1枚、4週間で最大4枚までチケットがプレゼントされる。
Coke ONは、全国に51万台が展開される対応自販機で飲料を購入できるアプリ。対応自販機とスマートフォンを接続し、アプリからドリンクを選び、現金またはアプリからキャッシュレス決済での支払いが可能。
アプリには決済機能として独自の電子マネー「Coke ON Wallet」や、PayPay、Apple Payなどの決済サービスを接続した「Coke ON Pay」、電子マネーを接続した「Coke ON IC」といった機能を搭載。購入でスタンプが貯まり、15個のスタンプを貯めるとドリンクチケットが1枚付与される。
今回のキャンペーンでは、このドリンクチケットを1回の購入につき1枚付与する。毎週1枚付与されるため、期間中最大4枚のチケットがもらえることになる。対象となるのは「Coke ONアプリを使って初めて購入する人または利用が久しぶりの人」となっており、具体的には7月中にCoke ONアプリで対応自販機に接続して購入をしていない人になる。ただし、決済でのCoke ON IC利用時またはドリンクチケットでの交換時は対象にならない。
また、キャンペーン期間中にキャッシュレス決済で購入した場合、通常1回につき1個のスタンプが2個付与される「Coke ONスタンプ2倍キャンペーン」も実施される。決済手段はCoke ON Wallet、Coke ON Pay、Coke ON IC、マルチマネー自販機でのキャッシュレス決済のいずれも対象となる。
さらに期間中、「友だち紹介サービス」を利用して新規ユーザーを紹介すると貯まる友だち紹介スタンプについて通常の3つから5つに増量されるスタンプ増量キャンペーンも実施する。期間は8月4日から31日まで。
Coke ONは2016年4月に提供を開始し、9年でダウンロード数が6,500万を突破。対応自販機も51万台を超えた。主要な自販機は対応しており、基本的には新設の自販機はすべて対応しているとのことだ。
機能を順次拡大し、20~60代でどの年代でも偏りなく利用されているという。Apple Payでの利用に対応したことで10代の利用者も増えているそうだ。自販機の現金投入口に現金を入れてCoke ON Walletの電子マネーとしてチャージする現金チャージや、おつりをそのままチャージするおつりチャージを導入したことで、現金払いからキャッシュレス決済に移行する利用者も増加しているとのこと。
2024年2月にはCoke ON Payの登録者も1,000万を突破し、その後も順調に拡大。「次の大台突破」も近いという。Coke ON利用者の7割がキャッシュレス決済を利用し、一般的なキャッシュレス比率が4割程度であることに対し、大幅なキャッシュレス化を達成している。
今回は大型キャンペーンだが、これまでにも年間300件以上のキャンペーンを実施しており、アーティストなどとコラボレーションしたオリジナルスタンプの提供やイベントへの抽選招待なども実施してきた。
1本購入ごとにスタンプが1個付与されるうえに、各キャッシュレス決済のポイントも貯まる「二重取り」が可能で、しかも10本購入で1本無料になることから、還元率の高さも好評だという。月曜朝のスタンプ2倍キャンペーンや、ユーザーの位置情報を利用して気温などと連動してスタンプが2倍になるなど、お得さを追求してきたことが利用者増に繋がったと同社では分析している。
歩数計機能をアプリに搭載して目標歩数達成時にスタンプを付与する、ミッションをクリアした際にスタンプを付与するといった、購入しなくてもスタンプが貯まる施策も盛り込まれている。
さらに、コンビニエンスストアやスーパーなどでコカ・コーラ製品を購入して、バーコードのスキャンやキャップ裏のコードスキャンによって、自販機以外の購入でもスタンプが貯まるようにしたことで、より幅広いシーンで利用できるようにもしている。
最近では、「自販機ボタンで購入」機能を追加。あらかじめ設定しておくと、Coke ON自販機に接続してそのまま飲料のボタンを押せば、設定したキャッシュレス決済でそのまま支払い、商品が購入できるようにした。スマートフォンの画面で商品を選ばず、自販機のボタンでいつものように購入できるため、より素早い購入が可能だとしている。
Coke ONは来年には10周年を迎える。今後もさらなる機能拡充やキャンペーンの拡大で利用の増加を図る方針だ。














