2022年に値上げした家電、電化製品は? 一覧でまとめてご紹介

値上げの嵐が吹き荒れる2022年。特に、今年の値上げはその範囲が広く、食品や日用品、公共料金のほか、家電や電化製品にまで及んでいることが特徴です。

では、具体的に、何がどのくらい値上げするのでしょうか。この記事では、2022年に値上げした家電や電化製品をまとめてご紹介します。

身近な生活家電が続々と値上げ、何が高くなった?

■2022年に値上げした家電、電化製品

今年は、大手電機メーカーで家電、電化製品の値上げが相次いでいます。値上げの時期は4月からがほとんどで、すでに値上げ後の価格が公表されている商品もあります。値上げとなった家電、電化製品をメーカーごとに見てみましょう。

2022年に値上げした家電、電化製品の一覧まとめ

＜ソニー＞

ソニーマーケティングは3月24日、国内向けに販売している家電109製品の価格を値上げすると発表。値上げは4月1日からで、メーカー出荷価格と希望小売価格が約3％～最大31％引き上げられました。

値上げの対象となる商品のジャンルは、「オーディオ」「カメラ」「ブルーレイディスク/DVDプレーヤー」「ホームシアターシステム」です。

たとえば、「オーディオ」では、ポータブルオーディオプレーヤーのウォークマンシリーズやヘッドホン、スピーカーなどが値上げとなっています。

＜日立＞

日立グローバルライフソリューションズ(日立GLS)は、白物家電の卸価格の値上げを検討していると発表しました。値上げの対象となる商品は、「冷蔵庫」「洗濯機」「掃除機」「電子レンジ」「炊飯器」の主要5製品が中心で、空調機は値上げの対象外ということです。

4月以降順次値上げとなりますが、値上げ時期や値上げ幅の詳細については、今後決定されるようです。

＜キヤノン＞

キヤノンでも、4月より一部製品・消耗品の価格が値上げされます。値上げの時期と対象商品は、以下の通りです。

4月1日より値上げの商品

・レーザービームプリンター用消耗品：182商品
・インクジェットプリンター用消耗品：108商品
・大判プリンター/大判MFP(インクジェット)本体・オプション・消耗品：255商品
・ラベルプリンター用紙：26商品
・コピー用紙：46商品
・カードプリンター用プラスチックカード、シール紙、名刺用紙：20商品
・プロジェクター本体：5商品

4月7日より値上げの商品

・ミラーレスカメラ用交換レンズ(RFレンズ)：17商品
・コンパクトデジタルカメラ(IXY)：1商品

RFレンズを例に挙げると、「RF50mm F1.2 L USM」は32万1,750円から35万7,500円に、「RF28-70mm F2 L USM」は41万5,800円から45万6,500円に値上げしています。レンズ一体型カメラ「IXY 650」は、2万3,600円から3万2,450円に値上げです。レンズやデジタルカメラでは、数千円～数万円、価格が引き上げられています。

＜バルミューダ＞

トースターなどで有名なバルミューダでも、4月1日より値上げが行われました。値上げの対象商品と値上げ前、値上げ後の価格は、以下の通りです。

・スチームトースター　2万5,850円→2万7,940円
・オーブンレンジ　4万7,850円→5万2,800円　5万9,950円→6万2,700円(※型番により価格が異なる)
・炊飯器　4万5,650円→4万6,200円
・空気清浄機　5万7,200円→5万9,400円
・ポータブルサーキュレーター　2万4,860円→2万8,600円
・加湿器　49,500円→53,900円
・太陽光LEDデスクライト　4万700円→4万2,900円
・ポータブルLEDランタン　1万5,180円→1万5,950円
・ワイヤレススピーカー　3万5,200円→3万8,500円

価格帯により異なりますが、数百円から数万円の値上げとなっています。

■家電、電化製品の値上げの原因と対策は?

家電や電化製品の中には、そもそも値段が張るものが少なくありません。それがさらに値上げとなると、数千円や数万円も価格が上がり、かなり高価になった印象を受けますよね。

食品や日用品などは日々購入するものですが、家電や電化製品も定期的に買い替えが必要ですので、値上げは家計に影響を及ぼしそうです。では、昨今の家電、電化製品の値上げは、何が原因なのでしょうか。

商品の分野によってさまざま考えられますが、主に、半導体不足や原材料費、原油価格、製造・物流コストの高騰が値上げの理由として挙げられています。さらに、円安の進行やウクライナ危機も影響しているでしょう。

しばらくは値上げに頭を悩ませる日々が続きそうですが、家電や電化製品を少しでもお得に購入するには、どうすればいいのでしょうか。

たとえば、東京都では、都民を対象に「家庭のゼロエミッション行動推進事業(東京ゼロエミポイント)」という取り組みを実施しています。これは、設置済みのエアコン・冷蔵庫・給湯器を省エネ性能の高いものに買い替えた場合、商品券とLED割引券に交換できる「東京ゼロエミポイント」が付与されるというものです。

都民の方で、対象となる家電の買い替えを予定しているなら、このポイントを活用してみてはいかがでしょうか。ただし、申請期間は2023年3月31日までですが、予算がなくなり次第終了となりますので、早めに購入を検討しましょう。対象商品の詳細や申請に必要な条件などは、「東京ゼロエミポイント」の公式サイトで確認できます。

その他にも、家電量販店の「プライベートブランド(PB商品)」を活用するという手もあります。PB商品の場合、値上げはしないケースも多いですので、欲しい家電や電化製品がある場合は調べてみましょう。