リクルートマーケティングパートナーズは3月23日、「新婚生活実態調査」の結果を発表した。調査は2020年12月25日~2021年1月8日、全国の20歳~49歳のうち、直近1年以内に入籍した女性(再婚含む)4,127名(うち初婚同士は3,364名)を対象にWebで行われた。

  • 結婚を機とした新婚生活に対する購入実施の割合

    結婚を機とした新婚生活に対する購入実施の割合

調査によると、結婚を機にインテリア・家具、家電製品を購入した新婚カップルの割合は66.8%と、前回の2018年調査(70.7%)から微減。一方で、購入金額の平均は前回調査の52.1万円から7万円増の59.0万円という結果に。

「インテリア・家具」だけに絞ってみると、購入者の割合は前回調査より3.6ポイント減少しており、その購入金額は平均で31.5万円。「家電製品」に関しては、購入者の割合は前回調査より2.3ポイント減の57.6%で、購入金額の平均は37.8万円と、3回調査の中で最も高い結果となった。

  • 新型コロナウイルス感染症流行拡大による意識の変化

    新型コロナウイルス感染症流行拡大による意識の変化

続いて、新型コロナウイルス感染症流行拡大による新婚生活に対する意識の変化を見ると、「自宅で快適に過ごしたい」と思うようになった割合が84.6%。加えて、約3人に1人が「インテリア・家具」(32.7%)や「家電製品」(34.6%)にお金をかけたい意識が高まっていることがわかった。

インテリア・家具、家電製品の購入先としては、「ホームセンターの家具売り場」(80.5%)、「インテリアショップ・家具専門店」(46.9%)、「インターネット通販」(37.2%)が上位となり、過去調査からの推移をみると、「インターネット通販」の利用率が増加傾向に。また、インテリア・家具、家電製品を購入する際の行動を見ると、「妻の意見」「夫の意見」が減少し、「二人の合意」で購入している割合が増加傾向であることが分かった。

  • 結婚を機とした新居購入割合

    結婚を機とした新居購入割合

次に、結婚を機に新居やクルマを購入する人の割合を調べたところ、「新居」の購入者は17.0%と、前回調査より3.5ポイント増加。クルマについても、前回より微増し、14.4%が結婚を機に新たに購入していることがわかった。

最後に、新婚夫婦の家計管理について調べた結果、夫婦それぞれで管理する「独立型家計」(13.1%)と、夫婦二人で管理する「協働型家計」(23.9%)が増加しており、生活費支出方法・管理方法が夫婦でイーブンの家計管理を選択する夫婦が増加しつつあることがうかがえた。