夫婦が仲良く生活するためには、お金で揉めないことも大切です。そのためには、夫婦それぞれのお付き合いや飲食代など、自由に使えるお小遣いを決めるというのも一つの方法です。どのようにお小遣いを決めると夫婦がハッピーでいられるのか、パターン別にみていきましょう。
まずはお小遣いの範囲を明確に
お小遣いが足りなくなる原因の一つに、お小遣いの範囲が明確になっていないということがあげられます。本当なら生活費から出すはずの支出を、お小遣いから出してしまっているというような場合です。
例えば、仕事の日のランチは「お小遣い」で遣り繰りするのか、「食費」として家計費から予算化するのか。妻の化粧品は「お小遣い」なのか、生活必需品として「美容費」なのか。 このように、どこまでをそれぞれのお小遣いで遣り繰りするのかをしっかり話し合ってから、お小遣いの金額を決めることが大切です。
夫婦共に正社員の場合は?
夫婦共に正社員の場合、収入が多いとその分自由に使えるお金も増えそうです。世の中の正社員は、いくらくらいお小遣いを使っているのでしょうか。まずは、お小遣いの平均をみていきましょう。
2020年6月に新生銀行グループが発表した「2020年サラリーマンのお小遣い調査」によると、月額平均お小遣い額は男性会社員が3万9,419円、女性会社員が3万3,854円となっています。収入にもよりますが、参考にして夫婦のお小遣いの額を考えてみてくださいね。
夫婦共に正社員の場合、家計の遣り繰りの方法によって、お小遣いの決め方も変わってきます。
収入合算派
夫婦それぞれの収入を合算して家計を遣り繰りする場合は、合算した家計費からそれぞれお小遣いを割り振るという方法があります。
特に夫婦共に正社員で収入がほとんど変わらない場合、同額ずつお小遣いを割り振ることで、対等に働けたり帰宅後の家事も夫婦で協力してできたりするので、公平感があるでしょう。
お財布別派
夫婦それぞれの収入からお互い決まったお金を出し合って家計を遣り繰りし、残ったお金はそれぞれが自由に使うというパターンです。
この場合、残ったお金を全部自由に使ってしまい、教育資金や老後資金が貯められていなかったということになると困ります。自由に使えるお金が、先ほどお伝えした正社員のお小遣いの平均額と比べて多いという人は、貯蓄の額を増やすなどして、家族の将来の楽しみのためにお小遣いを残していくという方法も取り入れていってくださいね。
正社員とパートの夫婦の場合は?
共働きと言っても、正社員とパートの夫婦の場合は、そもそもお互いの収入の金額が違ってきます。その場合はそれぞれの収入の●%と決めるという方法があります。
一般的に、お小遣いは収入の10％程度が目安だと言われています。仮に、夫が正社員で30万円、妻がパートで8万円の収入がある場合は、10％の予算とすると、夫のお小遣いが3万円、妻のお小遣いが8,000円という計算になります。この場合、妻がお小遣い内で美容費や交際費など全て遣り繰りするのは厳しい場合があるでしょう。
冒頭でお伝えしたように、どこまでをお小遣いで遣り繰りするのか夫婦で話し合っておきたいですね。
片働きの夫婦の場合は?
配偶者が専業主婦(夫)の場合、配偶者のお小遣いの額は決めずに、生活費の中から自分の美容費やランチ代などを支払っているという家庭もあるでしょう。
それで家計が成り立っていて、夫婦共に満足しているなら特に問題ないかもしれません。
しかし、仮に夫が正社員で妻が専業主婦の場合、夫が稼いだお金でランチに行くことに罪悪感を持ったり、夫はお小遣いで散髪に行くのに妻は家計費で美容院に行くことに不公平感を持ったりするのであれば、妻もお小遣いを予算化して、その中で遣り繰りするのも一つの方法です。
また、専業主婦(夫)も、立派な仕事です。そういう意味では、専業主婦(夫)のお小遣いも予算化することで、家事や育児のモチベーションがあがるなら夫婦にとってハッピーですね。
まとめ
夫婦のお小遣いは、それぞれの家庭の収入や家族構成、ライフスタイルによって異なるため、一概にいくら、と決められないかもしれません。
でも、夫婦のどちらかが我慢をすることで不満がたまってしまって、夫婦げんかの原因になっては困りますね。
この機会に、将来に向けてのライフプランや資産形成をもう一度夫婦でしっかり話し合った上で、夫婦がハッピーでいられるためのお小遣いの金額についても見直してみてくださいね。
