アデコは2月16日、「在宅勤務における配偶者・パートナーとの関係」に関する調査結果を発表した。調査は2020年12月25日～28日、住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をしている20代～50代の男女759名(うち女性400名)を対象にWebで行われた。
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配偶者・パートナーが在宅勤務メインで働くようになってから相手との関係が「良くなった」理由
相手が在宅勤務メインで働くようになってからの関係について質問したところ、82.7%が「良くなった」と回答。その理由を尋ねたところ、「コミュニケーションが増えたから」(29.1%)がトップに。次点は、「家族で過ごせる時間が増えたから」(28.2%)だった。
また、「今後も配偶者・パートナーに現在の頻度で在宅勤務を続けてほしいと思いますか?」と聞くと、76.0%が「そう思う」と回答した。
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配偶者・パートナーが在宅勤務メインで働くようになってから相手との関係が「悪化した」理由
一方、配偶者・パートナーが在宅勤務メインで働くようになってから相手との関係が「悪化した(どちらかといえば+とても)」と回答した人は17.3%。その最も大きな原因は何かと質問したところ、「一人の時間が少なくなったから」(48.1%)が断トツのトップに。2位以下の原因に大きく差をつけていることから、配偶者・パートナーとの関係が改善・向上した世帯においても、プライベートな時間の減少が関係悪化の潜在的要因になる可能性があることが伺えた。
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住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をすることによって課題となっていること
次に、住居を共にする配偶者・パートナーが週3日以上在宅勤務をすることによって、課題となっていることを聞いたところ、「水道・光熱費の増加」(52.4%)、「仕事用のスペースを確保するのが難しい」(38.1%)、「仕事と家庭の区別があいまいになった」(33.1%)が上位に。
そこで、相手が勤務先から在宅勤務手当を支給されているかどうかを尋ねると、「支給されている」と答えたのは17.1%と、全体の2割未満という結果に。6割以上となる64.0%が「支給されていない」ことがわかった。
