デル・テクノロジーズは2月8日、従業員の長期的なテレワークへの対応度を測るため、日本をはじめアジア太平洋地域7カ国で実施した調査「Remote Work Readiness Index（テレワーク対応度指数）」の結果を発表した。
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緊急事態宣言以前のテレワーク実施状況（Remote Work Readiness Index 日本の調査結果より）
この調査結果は、日本とアジア太平洋地域の企業・組織で働く18歳以上の社会人（7,000人以上）を対象に、長期的なリモートワークへの対応状況とその成功に欠かせない要素に関するアンケート調査の結果をまとめたもの。
同調査は2020年10月に実施し、日本においては国内企業・組織に勤務する18歳以上の従業員1,028人以上が対象となっている。
それによると、日本の従業員の69%が長期的テレワークに対応可能であると考えていることが判明したという。テレワーク長期化の最大の懸念事項として、39%が仕事とプライベートの境界が曖昧になることを挙げている。
調査対象者は、従業員をサポートする生産性向上のためのサポートを雇用者がもっと提供できるはずであると考えており、人事面でのサポートについて、雇用主ができる限りのことをしていると答えた日本の従業員はわずか30%であった。
また、日本の従業員が最も望んでいる技術面のサポートは、社内リソースに確実にアクセスできるようにすること（36%）、生産性を向上させるデバイスやツールの提供（36%）、適切なインターネット帯域幅（33%）。
雇用主に対して求めることとしては、技術や人事に関連したサポートをもっと提供すべきだとの回答が共に36%でなった。
デル・テクノロジーズの常務執行役員 クライアント・ソリューションズ統括本部 統括本部長を務める山田千代子氏は、次のようにコメントしている。「従業員は、一夜にしてテレワークに対応できる体制を整えることを求められました。そのため長期的なテレワークに懸念を抱いているとしても、不思議ではありません。幸いなことに、彼らはテレワークを継続する準備はできていますが、その一方で雇用主からの一層のサポートを望んでいます。」
