AlbaLinkは2月3日、「事故物件に住むのはありかなしかについての意識調査」を発表した。調査は1月12～19日、全国の男女983人を対象にインターネットで行われた。
調査結果は以下の通り。まず、「事故物件に住むのはあり? なし?」と聞くと「あり」(28.6%)、「なし」(71.4%)だった。
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事故物件に住むのはあり? なし?
そして、「あり/なし」を年収別でみてみると、200万円未満では「あり」(25.1%)「なし」(74.9%)、200～400万円未満では「あり」(27.8%)「なし」(72.2%)、400～600万円未満では「あり」(34.7%)「なし」(65.3%)、600～800万円未満では「あり」(30.8%)「なし」(69.2%)、800～1,000万円未満では「あり」(47.6%)「なし」(52.4%)、1,000万円以上では「あり」(50.0%)「なし」(50.0%)だった。
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事故物件に住むのはあり? なし?(年収別)
さらに、住んでもいいと答えた人に「事故物件はどこまで許容できるか」聞くと、「孤独死」(72.6%)、「事故死」(57.3%)、「自殺」(16.4%)、「焼死」(5.7%)、「他殺」（6.0%)、「全部OK」(10.7%)だった。
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事故物件はどこまで許容できるか
なお、同社は「今回のアンケート調査では年収600万円以上の人の回答数が非常に少なく、特に年収1,000万円以上の人は8人しかいませんでした。そのため、信用性はかなり乏しいと言えるでしょう」とコメントする。
