2.1は9月11日、「リモートワーク」に関する調査結果を発表した。調査は8月27~28日、首都圏在住で、現在勤務先がリモートワークを実践できていないが、実施しようと思えばできる22~69歳の男女のビジネスパーソン429人を対象にインターネットで行われた。
調査結果は以下の通り。まず「リモートワークができていない理由」を尋ねると、「自宅など社外で作業できるパソコンや携帯が支給されていないから」(35.8%)、「会社のマニュアルが整備されていないため」(29.5%)、「経営者がリモートワークに反対しているから」(21.7%)、「機密情報や個人情報を扱うファイルを外に持ち出せないから」(21.0%)、「郵便物の受け取りや発送業務があるから」(17.5%)、「チームで仕事をするので、一人で業務をすることが難しいから」(16.3%)、「押印作業が多いから」(13.7%)、「テレビ会議やチャットなどのツールが導入されていないから」(13.4%)、「お客様との面談に行かなければならないから」(13.0%)、「その他」(10.8%)となっている。
また、「リモートワークに必要だと思うマニュアル」について聞くと、「業務(オペレーション)マニュアル」(51.9%)、「事務管理マニュアル」(45.0%)、「危機管理マニュアル」(38.4%)、「各種ソフトの利用マニュアル」(31.6%)、「引き継ぎ関連マニュアル」(22.6%)、「教育関連マニュアル」(16.0%)、「パソコンや携帯などの使い方」(15.3%)、「分からない」(10.1%)、「その他」(1.2%)となった。
そして、「社内でマニュアルが整備されていない理由」を聞いたところ、「取りまとめる担当者がいない」(59.2%)、「会社がアナログ文化のため」(48.8%)、「経営層がマニュアルの必要性を感じていない」(42.4%)、「マニュアルの作成に時間がかかる」(38.4%)、「業務が属人的になっているため」(33.6%)、「作らなければならないマニュアルが洗い出せていない」(28.0%)、「マニュアルの作成方法が分からない」(24.0%)、「必要なマニュアルの取りまとめ方が分からない」(20.8%)、「OJTで実施する文化のため」(16.0%)、「部署移動が頻繁にあるため」(8.0%)、「分からない」(3.2%)、「その他」(0.8%)となっている。