パーソルファシリティマネジメントはこのほど、在宅ワーク経験者を対象とした「今後のワークスタイルに関する意識調査」の結果を発表した。同調査は6月9日〜23日、東京・千葉・埼玉・神奈川・大阪・愛知在住の20〜60代のオフィスワーカー331人を対象に、インターネットで実施した。
コロナを機に在宅ワークを始めた人を対象に、条件付きでオフィスは今後も必要であるか尋ねたところ、47.7%が「そう思う」、44.2%が「どちらかというとそう思う」と答えた。現状のオフィスへの満足度が高いとは言い切れず、ワーカーがオフィスの変革に期待するところが大きいことがわかった。
今後、自社オフィス、在宅以外のワークスペースも利用したいか聞くと、コロナ禍を受けて在宅ワークを始めた人は約8割、コロナ禍以前から在宅ワークを経験していた人は9割以上が「利用したい」と答えた。
選択しているワークプレイスの割合を見ると、「自社オフィス」と「在宅」が圧倒的に多かった。ワーカーが働く場所を選ぶことが可能になっている現在でも、自社オフィスに期待している人が多いことがわかった。
自宅近くのターミナル駅に自社の「郊外型オフィス」があれば利用したいか尋ねると、コロナを機に在宅ワークを始めた人は7割以上、コロナ以前から在宅ワークを経験していた人は8割以上が「利用したい」と答えた。
これからの自社オフィスに求めるものは何か尋ねると、「気軽に質問・相談できる場」が49.7%、「新しい知恵・知見を得る場」が40.1%、「コラボレーションする場」が37.1%だった。
これからの自社オフィスに求める設備について聞くと、「雑談もできるカフェスペース」が49.7%、「予約なしで使えるミーティングスペース」が44.2%だった。