GMOインターネットグループは3月16日、渋谷区・大阪府大阪市・福岡県福岡市に勤務する従業員が在宅勤務体制へ移行後、1カ月以上が経過したことから、長期化する在宅勤務の課題についてアンケート第2弾を実施し、その結果を発表した。調査期間は2020年3月4～5日、有効回答は1,960人。

通信環境や作業環境に課題

  • GMOインターネットトップページ(出典:GMOインターネットWebサイト)

調査の結果、在宅勤務体制が長期化する中、「通信環境」や「自宅の作業環境」といった環境面についての課題が多数挙げられたという。

「通信環境」については、2月中旬以降に在宅勤務を導入する企業が増えてきたことに加え、3月から一斉休校が実施されたことで、自宅のインターネット回線の品質低下(マンション共用回線に起因する帯域のひっ迫や、VPN側の負荷増加による通信の不安定化など)を指摘する声が寄せられた。

「自宅の作業環境」については、自宅の作業環境を整備するため、各種PC周辺機器や机、椅子、クッション類を購入する動きもあったほか、暖房を使用する時期でもあるため、「光熱費の増加」を挙げる人が多かった。

また、腰痛など身体的負担、ストレスの蓄積など精神的負担、外出する機会が減ったことによる運動不足など、「体調面」についての課題も目立ったという。

従業員からは、新型コロナウイルスの問題が終息したあとも在宅勤務を制度化して欲しいという声が多く寄せられたほか、光熱費を含めた生活費用の増加を会社で負担する、在宅勤務手当を導入するといった、経済的な負担軽減を求める意見も多数挙げられたという。