明光ネットワークジャパンは5月16日、小学3年生~中学3年生までの子どもを持つ保護者を対象とした「教育改革への準備に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2019年4月26日~5月2日、有効回答は800人。
2020年より「教育改革」が本格的に実施されることについて、「知っている」と答えた割合は73.3%、「内容まで理解している」は35.2%だった。教育改革の内容を理解していないと答えた保護者を対象に、内容を理解する必要があると思うか尋ねると、73.8%が「理解する必要がある(どちらかというと含む)」と回答した。
教育改革に伴う学校の授業の変化に関して、子どもの勉強時間を増やす必要があると思うか聞くと、「増やす必要があると思う」は34.2%、「どちらかというと増やす必要があると思う」は43.8%と、計78.0%が子どもの勉強時間を増やす必要があると感じていることがわかった。
教育改革について子どもと話すことがあるか聞くと、「話さない」が61.0%に上り、「話す(よく+時々)」は39.2%にとどまった。
教育改革の内容を理解していると答えた保護者のうち、自身の子どもは教育改革に向けて何らかの「準備をしている」と答えた割合は54.4%。準備内容については、「学習塾で英語を学んでいる」が58.8%、「英語を自主学習で学んでいる」が55.6%、「通信教育で英語を学んでいる」が42.5%と、英語関連の回答が上位を占めた。
教育改革にあたり、自身の子どもに外部のサポートが必要だと思う保護者は59.9%。同調査では「『教育改革』に対して、学校の授業や自主学習だけで十分な対応ができるのか、不安を感じている保護者も多いようだ」と推測している。