ディップ総合研究所は2月8日、「派遣就業に対する意識調査」の結果を公開した。調査は2018年10月19日~22日、同社運営の求人情報サイト「バイトル」の会員を対象にインターネットで行われ、3,516名の有効回答を得た。
まず、長期(3カ月以上の長期前提)の仕事探しをする際に、派遣で働くことに対する就業意向度について尋ねたところ、10.8%が「派遣で働きたい」、41.1%が「派遣で働いてもよい」と答え、合わせて51.9%の人が派遣で働くことを許容していることがわかった。全体の傾向として、男性よりも女性の割合が10ポイントほど高く、男女共通して年齢が上がるに応じて許容している割合が高くなっている。また、女性の40代以上においては許容割合が60%を超えていることもわかった。
次に、派遣(3カ月以上の長期前提)の仕事について、就業意向度を聞いた。
派遣就業意向に影響する11の項目について、「これがないと応募すら検討しない」「とても意向が高まる」をあわせて最も応募意向が高まると回答した項目第1位は「働く時間や期間などの融通が利く」(73%)。次いで2位が「交通費が支給される」(69.7%)、3位は「パート・アルバイトよりも時給が高い」(64.3%)となった。上位3項目については「これがないと応募すら検討しない」と必須要件して挙げた求職者が20~30%で、他項目と比較しても約2倍以上の結果となった。
また、11項目すべてで「これがないと応募すら検討しない」「とても意向が高まる」の合算が50%を超えており、同研究所では、「11項目それぞれが応募意向を高めるために重要であることが伺える」とみている。
さらに、上記11項目の印象について、派遣就業を許容する層と許容しない層に分けて尋ねると、許容する層におけるポジティブ回答は、「パート・アルバイトよりも時給が高い」(62.4%)、「応募から採用までの選考期間が短い」(59.2%)、「登録・面接時に準備する書類が少ない、手間がかからない」(51.8%)など、上位7項目が40%以上となった。一方、許容しない層は、「パート・アルバイトよりも時給が高い」におけるポジティブ回答が38.9%と、許容する層とは大きく異なる結果となった。