ドリームエリアは10月23日、子どもの「ICT教育」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査期間は10月18～23日、調査対象は地域コミュニティーサービス「マチコミ」利用者で子どもがいる保護者、有効回答は1万5,740人。

プログラミング教育、4割超が「必要」

  • プログラミングの知識があることで所得が高くなると思いますか?

小学校のプログラミング教育の必要性について尋ねたところ、43.9%が「必要だと思う」と回答。他方、「わからない・どちらとも言えない」は44.5%、「思わない」は11.6%となった。回答者からは「自分が昔から全く苦手な分野なので、親はなかなか教えられないので、必要」「今からしなくても大きくなってからでも習得できると思う」といった声が寄せられた。

子どもが就職活動を開始する時代に、プログラミングの知識が優位に働くと考えている保護者は54.6%。プログラミングの知識があることで所得が高くなると思うかとの問いには、「とても優位になる」が11.6%、「多少優位になる」が45.8%と、過半数の57.4%がプログラミング知識が子どもの将来の所得に繋がると考えていた。

子どもをプログラミング教室に通わせたいと思うか質問したところ、「既に通わせている」(2.0%)を含め、約半数が「通わせたい」と回答。一方、「通わせたいがよくわからない」との回答も24.9%あり、同調査では「プログラミングはさまざまな種類の言語や技術があることに加えて、子どもに何を学ばせればいいのかわからないと思っている保護者もいる」と分析している。