パイプドビッツは8月17日、パイプド総研が事務局を務める「働き方改革研究センター」が実施した「働き方改革研究センター調査2018」の分析結果レポートの第3弾を会員限定で発表した。調査期間は2018年2月、調査対象は全国の就業者、対象者数は2万3,822人。

  • 在宅勤務制度の活用有無別フロー状態への影響(労働者) 資料:パイプドビッツ

同調査では、時間を忘れるほど作業に没頭して集中した状態(以下「フロー状態」)を業務のパフォーマンスを測る指標に設定。在宅勤務制度の活用有無によるフロー状態への影響を活用者と非活用者に分けて調べたところ、在宅勤務制度を活用することでフロー状態の機会が増加した割合は12.7%で、非活用者の11.5%をやや上回った。またフロー状態の機会が変わらない割合は、活用者では77.2%、非活用者では69.8%と、活用者の方が7.4ポイント高かった。

同調査では「フロー状態を保てる(もしくは増加した)のは9割であり、在宅勤務であっても業務の効率化に影響を受けないことがうかがえる」と分析している。

次に、サテライトオフィスの活用有無によるフロー状態への影響を活用者と非活用者に分けてみると、サテライトオフィスを活用することでフロー状態の機会が増加した割合は15.7%で、非活用者の11.8%と比べて1.3倍高かった。またフロー状態の機会が減少した割合は、活用者では11.5%、非活用者では16.3%と、活用者の方が4.8ポイント低かった。

同調査では「サテライトオフィスの活用はフロー状態の機会を増加させるのに効果的であることに加え、在宅勤務制度と比較して業務に集中でき、業務のパフォーマンスをより向上させうる」と述べている。