日本銀行松本支店は6月6日、特別調査「長野県における大河ドラマ『真田丸』の放映に伴う経済効果」を発表した。それによると、NHK大河ドラマ『真田丸』放映による長野県経済への波及効果は総額約200億円になると試算している。

経済効果の試算結果(出典:日本銀行松本支店Webサイト)

直接効果は約126億円

2001年～2014年に放送された大河ドラマ(14本中11事例)を参考に観光入込増加客数を設定し、これに観光消費額単価を掛けて観光消費増加額を求めるなどして経済効果を算出した。

観光消費増加額は約161億円で、このうち直接効果は約126億円、直接効果により県内の各産業にもたらされる生産誘発額である1次波及効果は約45億円。更に2次波及効果は約30億円と試算している。

観光消費増加額の内訳は、土産代や買い物代等が約53億円、宿泊費が約45億円、飲食費が約30億円、交通費が約21億円、入場料、娯楽費が約12億円を見込んでいる。

観光入込増加客数は約113万人で、このうち宿泊客は約36万人、日帰り客は約77万人としている。

松本支店は「上田城跡公園に開設された大河ドラマ館には当初の予定を大幅に上回る入館者が訪れている。また長野市松代町(真田宝物館)も前年比の7倍の観光客が来る日があるなど、これまでになかったくらいの観光客が来てお金を落としていることは間違いない」と話している。

なお、同じく長野県が舞台の『風林火山』(2007年)の経済効果は109億円で、統計方法は異なるものの『真田丸』はその倍近い数字を見込んでいる。