「スマホ便利だけど高い。二人分で1万円切るくらいに」--通信費に悩む主婦

ベネッセコーポレーションは28日、女性向けコミュニティサイト「ウィメンズパーク」の新プロジェクト「主婦のきもちラボ」において実施した第1回「日本の主婦1万人のホンネ調査」の結果を発表した。同調査は、2012年12月20日～2013年1月7日の期間にインターネット上で行われ、「ウィメンズパーク」会員の女性1万4,669名から有効回答を得た。

まず、2013年の家計で増やしたい項目を聞いたところ、トップは「貯蓄・投資」の50.8%、次が「教育費」の16.9%と、7割弱が将来への投資に当たる項目を選択。次いで、「教養・娯楽費」の8.3%、「食費」の7.3%、「被服・美容費」の3.7%となった。

一方、減らしたい項目の1位は「食費」の28.8%、2位は「水道光熱費」の27.0%となり、これら2つが他の項目を引き離す結果に。以下、3位「医療費」の6.8%、4位「通信費」の5.6%、5位「住居費」の5.4%と続いた。生活費を削減する人は多いものの、「おこづかい」(3.9%)や「教養・娯楽費」(3.3%)など、自分の楽しみを削る人は少ないことが判明。「家族や自分の楽しみは残しつつ、毎日の生活を少しずつ節約する今年の主婦の傾向は、いわば『デイリー切り詰め投資型』ということができそう」(ベネッセコーポレーション)。

また、減らしたい項目で「通信費」と答えた主婦の多くから、「スマホに替えて以来ずっと思っていますが、通信費が増えました」(岡山県・20代後半)、「スマホ便利だけど、やっぱり高い。せめて二人分で、1万円切るくらいにしたい」(埼玉県・30代後半・子ども6歳)など、「スマートフォン代」に関するコメントが寄せられたという。「スマートフォン利用者が多い一方、通信費が上がったことに対する悩みも多いと考えられる」(ベネッセコーポレーション)。

自由回答欄のコメントを分析すると、増やしたい項目を「貯蓄・投資」と答えた主婦のうち、50名に1人以上が「いつも使ってしまうから」など、前年の反省を活かしたいという意見を持っていた。また、「マイホームのため」「家を買いたいから貯金する」といったコメントを記載した主婦は約100名に1人で、来年実施予定の消費税増税に備え、今年中に高額の買い物を済ませたいと考える主婦が多いと推察される。

子ども(第1子)の年齢別に「増やしたい項目」を分析したところ、「教育費」に関しては、妊娠中では13.5%、0～2歳では11.5%、3～5歳では20.5%、6～12歳では19.5%、13～15歳では29.0%、16歳以上では25.2%となり、子どもが3歳になると「教育費」を増やしたいと考える割合が増加することが明らかになった。

都道府県別に「増やしたい」「減らしたい」項目について比較すると、山形県は、「食費」「住居費」「車両交通費」の各項目で「増やしたい」割合が最多となった一方、「交際費」を「減らしたい」割合が最も多く、ベネッセコーポレーションは「山形県は家族での日常生活を大事にする傾向にあるのでは」と分析。このほか、石川県は、「食費」を「減らしたい」割合がトップだったのに対し、「被服・美容費」を「増やしたい」割合が最多となっていた。