カンター・ジャパンは27日、消費者のインターネット上での購買行動に関する分析結果を発表した。
同社は現在、消費者のインターネット上の行動履歴を追跡するサービスを開発している。今回は試験的に、インターネット利用者のうち、パソコンからのインターネット上の行動履歴を提供可能な消費者を募集し、約6,700名の履歴情報を得て分析した。追跡期間は7月13日から8月12日、協力者の男女比はおおよそ6対4。
同調査において、期間中に楽天のWebサイトを訪問した人の割合は89%、AmazonのWebサイトを訪問した人は68%となり、楽天の方が21ポイント高かった。
一方、それぞれのWebサイトを訪問した人のうち、実際に商品を購入した人の割合を調べたところ、楽天が約5%、Amazonが約20%と、Amazonの方が約15ポイント高いことが判明。購入に至った延べ回数についても、楽天が約600回、Amazonが約2,400回となり、両者の間で約4倍の開きが見られた。
次に、各Webサイトで実際に購入が行われた際、その直前にどのWebサイトを訪問しているかを確認したところ、楽天からAmazonに流入しているケースは約1割だったのに対し、Amazonから楽天に流れるケースは約2%にとどまっていることがわかった。
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楽天とアマゾンを比較する--購入前の訪問(出典:カンター・ジャパンWebサイト) |
これらの結果から、同社は「『Amazonで購入する人は、事前に楽天で商品を調べる』消費パターンが目立つようになっている」と分析している。
同社は、「今回のインターネット上の行動履歴の解析は試験的に行ったものであり、行動履歴の追跡時期・期間を変えたり、協力者数を増やしたりと今後継続して改良を行う必要があると我々は認識している。それでも、このような形で競合サイトの違いを見ることによって、消費者の行動特性や傾向を踏まえたマーケティング施策の検討が可能になるのではないかと考えている」としている。
