スパイアは27日、「夏休みに関する調査」の結果を発表した。同調査は同社が運営するインターネットリサーチ「ターゲットリサーチ」のモニターの中から、20歳～69歳の会社員・公務員を対象に行われ、1,000名の回答を得た(男女は各50%)。調査期間は4日～7日。

今年の夏休みが「ある」と回答したのは66.7%となり、そのうち「ある(まだ会社の方針が決まっていない)」としたのは17.0%となった。なお、業種別に見ると「ある」の割合が最も高いのは公務員で89.3%で、次いで製造業・建設業の80.7%となった。一方、「ある(まだ会社の方針が決まっていない)」の割合が最も高いのも小売業・卸売業、サービス業で21.3%という結果になった。

今年の夏休み日数が昨年とどう変わるかを聞いたところ、79.3%が「昨年と変わらない」とし、「昨年より増える・増えると思う」は12.9%になった。業種別では、製造業・建設業、その他サービス業で「昨年より増える・まだ日数が決まっていないが増えると思う」の割合が高かったという。

さらに、夏休みの日数が決まっている会社員に対して今年取得予定の夏休みの日数を質問したすると、会社員全体では平均5.3日。業種別では製造業・建設業が5.8日で最も長い結果になった。

今年の夏に旅行を予定している人の割合は、「既に計画済｣と「現在検討中」の合計で「国内旅行＜日帰り＞」が20.2%、「国内旅行＜1泊以上＞」が27.3%、「海外旅行」が7.8%。さらに夏の旅行の目的を質問すると、「国内旅行＜日帰り＞」「国内旅行＜1泊以上＞」共に「温泉に入る」「自然の風景を楽しむ」が1位、2位。海外旅行では「名所・旧跡を訪ねる」「買い物・ショッピング」が1位、2位となった。

今年の夏に対する考えを自由回答で尋ねると、「節電」に多くの回答が集まった。同社によると、「『土日が出勤になり、家族で過ごせない』など、会社の休業日変更の影響が家庭にまで及びそうな意見も目立った」としている。