ソニーG'25年度決算は最終減益　半導体事業の'26年度営業利益は前年度比12%増めざす

ソニーグループは5月8日、2025年度連結業績を発表した。モバイル機器向けイメージセンサーなどの増収により、売上高は前年同期比4%(4,447億円)増の12兆4,796億円となった。

半導体や音楽、ゲームの各分野の増益により、営業利益は同13%(1,709億円)増の1兆4,475億円となっている。税引前利益は、同6%(792億円)増の1兆4,224億円。純利益は同3%(365億円)減の1兆309億円。

ソニーグループ 2025年度連結業績

2025年度セグメント別業績

2026年度通期の連結業績見通しについては、売上高は前年度比1%(1,796億円)減の12兆3,000億円とし、営業利益は1兆6,000億円(同11%増、1,525億円)、税引前利益は1兆6,150億円(同14%増、1,926億円)、純利益は1兆1,600億円(同13%増、1,291億円)と見込んでいる。

なお、ソニー・ホンダモビリティについては既報の通り、「AFEELA」ブランドのEV(電気自動車)発売中止と事業縮小が決まっており、これににともなって449億円の追加的な損失を計上している。この追加的な損失は2025年度から2026年度にかけて計上される見込みで、2026年度営業利益見通しにも織り込み済みとのこと。

2026年度連結業績見通し

2026年度セグメント別業績見通し

産業・車載向けやモバイル用のイメージセンサーをはじめ、半導体部門を担うイメージング&センシング・ソリューション(I&SS)分野を見ると、2025年度はモバイル機器向けイメージセンサーの増収や、製品ミックスの改善、販売数量の増加が売上高に貢献し、3,525億円(前年度比20%)の増収となった(ただし為替の影響で150億円減)。

営業利益は増収の影響もあって962億円(同37%)の増益となり、過去最高益を更新。ただし一時的な構造改革費用として、Sony Semiconductor Israel Ltd.の持分売却にともなう199億円の損失と、ディスプレイデバイス事業に関連する固定資産の一部減損(165億円)を計上している。さらに為替の影響(125億円減)もあった。

ソニーグループでは、2025年度第4四半期のスマートフォン製品市場は、ローエンドを中心にメモリ市況の影響が徐々に顕在化してきたとする一方で、同社のモバイルセンサーの売上については、大手顧客向けの好調な出荷を中心にこれまでの見通しを上回って推移している、と説明している。

イメージング&センシング・ソリューション(I&SS)分野の概要

I&SS分野の2026年度の見通しについては、「スマホ向けセンサー大判化の進展がいったん緩やかになる見通し」とし、メモリ市況の影響に不透明さも残っていることなどを背景に、市場成長を慎重に見ている。モバイルセンサー全体としては2025年度から若干の減収を見込み、売上高も815億円(4%)の減収と予想している。

2026年度の営業利益見通しは、427億円(12%)の増益と予想。2025年度第4四半期Qに行った低収益事業の見直し施策の効果も反映し、前年度に計上した構造改革費用を除いたベースでもほぼ前年度並みを見込んでいる。

なお、ソニーセミコンダクタソリューションズとTSMCは、次世代イメージセンサーの開発・製造に関する戦略的提携に向けた基本合意を同日5月8日に発表。詳細は別記事を参照のこと。