企業が経済活動を行ううえでの価値観や社会的使命、行動指針などがまとめられた「ミッションステートメント(経営理念)」。

そこには、各社の大事にする想いが洗練された言葉で記されています。企業の文化をかたちづくる礎であり、メンテナンスを続ける企業ほど、従業員の士気が高く、事業のスピードが速い傾向にあります。

IT Search+では、その経営理念に着目した取材連載「ミッションステートメント ～企業が込めた想い～」を掲載しております。

「注目を浴びる新興企業はどのような理念を掲げているのか」
「特徴的な言葉を並べる企業は、どのようなプロセスを経てそこにたどり着いたのか」
「従業員に浸透させるには、どのような工夫が必要なのか」

そういた疑問を各社のキーマンに答えていただいています。記事には、チーム力を高めるためのヒントが満載。学べるだけでなく、苦慮の末にひねり出された言葉も楽しめる、オススメの連載です!

＞＞　連載『ミッションステートメント ～企業が込めた想い～』

※当セミナーは、新型コロナウィルス感染症への対策としまして、WEBセミナーに形を変えて、配信提供させていただくことになりました。 セミナーにお申し込みいただいた皆様には、後日、視聴用URLとログインID／パスワードをお送りさせていただきます。

不幸にもセキュリティ事故に遭ってしまったものの、その後の対応が素晴らしかった企業を表彰するイベント『情報セキュリティ事故対応アワード』を今年も開催いたします。

情報漏洩の多くは、外部からの攻撃や悪意ある従業員の手によって発生するもの。多少の瑕疵はあるにせよ、事故に遭った企業が被害者の立場であることは間違いありません。

事業を展開する企業に問われるのは、事故発生後の対応です。ユーザーが被る不利益をいかに最小限に食い止めるか、同様の被害が発生しないよういかに情報共有して社会貢献できるか――。難局を乗り切るうえでは、迅速かつ適切な意思決定力と行動力、そして一丸となって遂行する組織力が必要です。

こうした難しい対応の参考事例を示すべく、今年も優秀企業を選定いたしました。セミナー当日は、受賞企業の表彰と、審査員によるパネルディスカッションを実施。セキュリティ事故に遭遇した際の対応について議論していきます。

オンライン視聴は無料ですが、事前の登録が必要です。

詳細はセミナーページをご確認ください。

＞＞　『第5回 情報セキュリティ事故対応アワード』

※当セミナーは、新型コロナウィルス感染症への対策としまして、WEBセミナーでのご視聴を推奨しております。Webセミナーにて聴講いただく場合も参加登録が必要になります。

2020年3月3日(火)、JR新宿ミライナタワーにて、セミナー「クラウド移行の正しい期待値」を開催いたします。

いまや、IT導入における当たり前の選択肢のひとつとなったクラウド。 新規構築案件での活用のみならず、既存の基幹システムをクラウドへ移行するような事例も増えてきました。

本セミナーでは、クラウド移行の経験者を招き、計画・実施・運用段階を振り返りながら、良かったポイントや想定外の出来事、運用後にわかったメリット・デメリットなどを紹介していただきます。 また、エンジニアにとって負担の大きい、社内の反対勢力を説得する方法なども解説する予定です。

会場は、JR新宿駅直結のJR新宿ミライナタワー。 オンライン・現地とも参加は無料ですが、事前の登録が必要です。

詳細はセミナーページをご確認ください。

＞＞　『マイナビニュース スペシャルセミナー 　～クラウド移行の正しい期待値～』

2020年2月20日(木) 17時～、JR新宿ミライナタワーにて編集部主催の無料イベント「エンジニアのマネジメント - CTOパネルディスカッション -」を開催いたします。

今回は、LINE、サイバーエージェント、DMM.comと、数百名のソフトウェアエンジニアを抱える企業の技術職トップが登壇。モチベーション管理が難しいと言われるソフトウェアエンジニアのパフォーマンスをいかにして最大化しているのか、制度や文化づくりも含めてご紹介いただきます。

会場は、JR新宿駅直結のJR新宿ミライナタワー。参加は無料ですが、事前の登録が必要です。

パネリストは以下のとおり。

• LINE株式会社 上級執行役員 LINEファミリーサービス開発統括 池邉 智洋 氏
  
• 株式会社サイバーエージェント 取締役(技術開発管轄) 長瀬 慶重 氏
  
• 合同会社DMM.com CTO 松本 勇気 氏

詳細はセミナーページをご確認ください。

＞＞　『エンジニアのマネジメント - CTOパネルディスカッション -』

2020年2月13日(木)、JR新宿ミライナタワーにて編集部主催の無料イベント「LINEの”データ×AI”活用から学ぶデジタルマーケティングの可能性」を開催いたします。

今回は、LINE株式会社 AIカンパニー LINE BRAIN室 室長 砂金 信一郎氏にご登壇いただきます。

国内月間アクティブユーザー数が8200万人を超えるLINEでは、スタンプのレコメンドや広告配信など、さまざまな場面で”データ×AI”をフル活用しています。そんな同社が描く「データドリブンのあるべき姿」とは何か、そして目指すゴールはどこにあるのか。事例を交えて解説していただきます。

今回も会場は、JR新宿駅直結のJR新宿ミライナタワー。事前の参加登録が必要です。

詳細はセミナーページをご確認ください。

＞＞　『LINEの”データ×AI”活用から学ぶデジタルマーケティングの可能性』

2020年1月22日(水)、JR新宿ミライナタワーにて編集部主催の無料イベント「データ解析の達人に学ぶ! Google アナリティクス分析＆活用講座」を開催いたします。

今回は、Webアクセス解析の国内第一人者である小川 卓氏に解説をお願いしています。

小川氏が本誌セミナーに登壇するのは今回で12回目。毎回、95%以上の満足度を記録する”鉄板セミナー”になっています。

講演では、リクルート、サイバーエージェント、アマゾンジャパンや、契約各社のコンサルタント業務を通じて学んだ経験を基に、どのような観点で数字を抽出して分析を進めるとWebサイトのアクセス数増につなげられるのか、詳しく学べます。

当日はワークも盛り込まれ、担当者が現場ですぐに活かせる実践的なスキルを身に付けられます。

また、毎回「最も参考になった」という声が多いのは、レポートを閲覧する上司らの心理を踏まえた数値の伝え方。すぐに行動に移してもらえる報告を行うにはどうすればよいのか、ポイントが紹介されます。

会場は、JR新宿駅直結のJR新宿ミライナタワー。事前の参加登録が必要です。

詳細はセミナーページをご確認ください。

＞＞　『データ解析の達人に学ぶ! Google アナリティクス分析＆活用講座』

2019年12月13日(金)、JR新宿ミライナタワーにて無料イベント「マイナビニュースフォーラム 2019 Winter for データ活用 ～データが促すビジネスの再定義～」を開催いたします。

特別講演が9つ、スポンサー講演が13の合計22セッション。ビジネスでのデータ活用をテーマに、デジタルトランスフォーメション、AI/IoT、デジタルマーケティングなどの分野において、先進的な取り組みをする企業に集まっていただきました。今後の事業戦略、経営戦略を練るうえで、必ずや参考になる話が聞けるはずです。

当日は、JR新宿ミライナタワーでの講演に加えて、Web上でのライブ配信も実施する予定です。いずれも事前の参加登録が必要なので、予めお願いいたします。

詳細はセミナーページをご確認ください。

＞＞　『マイナビニュースフォーラム 2019 Winter for データ活用 ～データが促すビジネスの再定義～』

2019年11月27日(水)、JR新宿ミライナタワーにて働き方改革フォーラムを開催いたします。

今回のイベントは、越川慎司氏が監修。基調講演での登壇に加えて、4つの特別セッションに関しても講演者を手配してくださいました。

10時～18時までで豪華12セッションをご用意しています。

詳細はセミナーページをご確認ください。

＞＞　『マイナビニュースフォーラム2019 Autumn for 働き方改革 ～マインド・制度・ツールの最適解～』

平素は、IT Search+をご利用いただき、誠にありがとうございます。
IT Search+における個人情報の取り扱い規約につきまして、下記の改定を2017年7月18日より行いますのでお知らせいたします。

なお、当該規約の改定と同時に、お預かりしている個人情報の開示が行われる可能性のあるIT Search+上での操作、アクションに際しまして、意図せぬ個人情報の開示につながらぬよう、画面上に都度ご確認を表示するシステムを導入いたします。

当該規約の改定、システム改修に合わせまして、以下の予定でメンテナンスを実施いたします。メンテナンス時間中は、IT Search+をご利用いただけません。何卒、ご了承ください。
[メンテナンス日時] 2017年7月18日 2:00～5:00
※状況によって時間がずれることがございます。

ご了承のほど、何卒、宜しくお願いいたします。

「IT Search+における個人情報の取り扱い規約」2017年7月18日改定箇所一覧

改定の差分は、赤字で表します。

「個人情報」項目の改定

【改定前】

個人情報とは、利用者個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述等により利用者個人を識別することができるものをいいます。また、当該情報のみでは識別できない場合でも、他の情報と容易に照合することができ、これにより結果的に利用者個人を識別することができるものも個人情報に含まれます。

【改定後】

個人情報とは、利用者個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、その他の記述等により利用者個人を識別することができるものをいいます。また、当該情報のみでは識別できない場合でも、他の情報と容易に照合することができ、これにより結果的に利用者個人を識別することができるものも個人情報に含まれます。

【改定理由】

会員登録時の個人情報取得の項目のうち、生年月日を削除したため。

「個人情報の利用目的」項目(1)の改定

【改定前】

会員サービスの提供。

【改定後】

本媒体会員サービスの提供。

【改定理由】

サービス提供対象の明確化のため。

「個人情報の利用目的」項目(2)の改定

【改定前】

会員サービス利用における個人認証。

【改定後】

本媒体会員サービス利用における個人認証。

【改定理由】

サービス利用者の明確化のため。

「個人情報の利用目的」項目(3)の改定

【改定前】

本媒体上で配布するダウンロード資料を提供する企業、および記事制作のための取材に協力した企業、ならびに本媒体上で参加者を募集するセミナーを協賛する企業(以下あわせて「本媒体利用企業」といいます)への以下を目的とした個人情報の開示。

• 本媒体利用企業が提供する資料をダウンロードした会員(以下「資料ダウンロード会員」といいます)、および本媒体利用企業が参加者を募集するセミナーへの参加申込みをした会員(以下「セミナー申込み会員」といいます)の属性および内容の分析。
• 本媒体利用企業による資料ダウンロード会員、セミナー申込み会員への製品やサービスに関する情報のメール、電話、郵送での提供。

【改定後】

本媒体上に掲載するダウンロード資料、記事、動画を提供する企業、ダウンロード資料、記事、動画の制作に協力する企業、ならびに本媒体上で参加者を募集するセミナーを主催、協賛、共催、協力、後援する企業(以下あわせて「本媒体利用企業」といいます)への以下を目的とした個人情報の開示。

• 本媒体利用企業が提供する資料をダウンロードした会員(以下「資料ダウンロード会員」といいます)、本媒体利用企業が提供する閲覧に会員登録が必要な制限付き記事にアクセスした会員(以下「記事アクセス会員」といいます)、本媒体利用企業が提供する動画を視聴した会員(以下「動画視聴会員」といいます)、ならびに本媒体利用企業が参加者を募集するセミナーへの参加申込みをした会員(以下「セミナー申込み会員」といいます)の属性および内容の分析。
• 本媒体利用企業による資料ダウンロード会員、記事アクセス会員、動画視聴会員、セミナー申込み会員への製品やサービスに関する情報のメール、電話、郵送での提供。

【改定理由】

• 文章表現の統一のため。
• 本媒体上に掲載するダウンロード資料、記事、動画の制作に協力する企業への個人情報の開示を行うため。
• 本媒体上で参加者を募集するセミナーを主催、共催、協力、後援する企業への個人情報の開示を行うため。
• 記事アクセス会員、動画視聴会員の属性および内容の分析を個人情報の開示の目的とするため。
• 記事アクセス会員、動画視聴会員への製品やサービスに関する情報のメール、電話、郵送での提供を個人情報の開示の目的とするため。

「個人情報の利用目的」項目(7)の改定

【改定前】

当社からのお知らせ、ニュース、アンケート(一部広告を含む)の配信。

【改定後】

当社のニュースメディア事業におけるお知らせ、ニュース、アンケート(一部広告を含む)に関する情報のメール、電話、郵送での提供。

【改定理由】

• 本項目が対象とする当社の事業範囲を明確化するため。
• 当社からのご連絡方法をメール、電話、郵送とするため。

「個人情報の利用目的」項目(8)の改定

【改定前】

当社からの宅配型雑誌、ダイレクトメールの送付。

【改定後】

当社のニュースメディア事業における宅配型雑誌、ダイレクトメールの郵送による提供。

【改定理由】

• 本項目が対象とする当社の事業範囲を明確化するため。
• ダイレクトメールの提供方法を明確化するため。

「個人情報の第三者への開示」項目(2)の改定

【改定前】

個人情報を開示する方法は、当社にてTSV形式を暗号化処理をした上で個人情報をメールもしくは可搬メディアで提供する方法、または個人情報の開示を受ける第三者のみが利用可能なログイン式サイトを通じて提供する方法によるものとします。

【改定後】

個人情報を開示する方法は、TSV形式のファイルに保存された個人情報を当社にて暗号化処理した上で、メールもしくは可搬メディアで提供する方法、または個人情報の開示を受ける第三者のみが利用可能なログイン式サイトを通じて提供する方法によるものとします。

【改定理由】

個人情報の開示方法を明確化するため。

IT Search+では、IT製品比較コンテンツ上で、多数の製品情報をご紹介しております。

IT製品比較コンテンツへの製品情報の掲載につきましては、無料でご対応させていただいております。掲載をご希望のベンダー企業ご担当者様は、ぜひ、こちらの情報提供フォームよりご連絡ください。

※有料での掲載プランもご用意しております。ご興味のある方は、その旨をご記載の上、ご連絡ください。

平素は、IT Search+をご利用いただき、誠にありがとうございます。
IT Search+ 会員規約につきまして、下記の改定を行いましたのでお知らせいたします。

第4条（会員IDおよびパスワードの管理）
第2項 会員は、パスワードを定期的に変更する義務を負うものとします。
の削除

今度とも、IT Search+をご愛顧賜りますよう、宜しくお願い申し上げます。

10月20日、これまで準備中としていた「IT製品比較」機能をオープンいたしました。これに伴いIT Search+のトップページを変更し、すべての会員機能が利用できるようになりました。

今回は、一部のカテゴリに限定したオープンですが、編集部では引き続き製品情報の拡充に努めて参ります。ぜひとも継続的にチェックしてください。

なお、IT Search+では、ベンダー企業からの製品情報のご提供も受け付けております。掲載ご希望のご担当者様は、こちらの情報提供フォームからご連絡ください。

IT製品の比較、検討サイト「IT Search+」がオープンしました。

IT Search+は、ニュースポータルサイトであるマイナビニュースより生まれたIT製品の比較、検討を目的としたサービス情報サイトです。皆様のIT製品導入の一助となれますよう、網羅性のある製品情報、独自視点による取材記事の充実に努めてまいります。ご利用のほど、何卒、宜しくお願いいたします。