lotsful Companyは4月28日、「副業と転職の因果関係調査vol.2」の結果を発表した。調査は3月3日~5日、副業経験のある20〜40代の会社員660人を対象にインターネットで行われた。
調査によると、「副業をきっかけに転職した経験がある」という人は62.5%。2022年8月時点(53.6%)を10ポイント近く上回る結果に。副業先へ入社を決めた理由を教えてもらったところ、「現場メンバーとの信頼関係が築けた」(35.7%)、「もっと深く事業にコミットしたくなった」(35.3%)、「業務内容を深く理解できた」(34.9%)が上位に。書類・面接中心の従来の採用プロセスでは企業の魅力として訴求しづらい要素が、入社の意思決定に大きく影響していることがうかがえた。
続いて、副業終了からどれくらい後に入社したかを尋ねたところ、「3カ月~6カ月未満」(59.9%)」が最も多く、次いで「3カ月未満」(26.4%)という結果に。さらにクロス分析では、「3カ月未満」で転職した層の約7割が副業先へそのまま入社していることがわかった。
一方で、副業終了から半年以上経過してから副業先企業に入社する層も一定数存在しており、副業期間中や副業終了直後に正社員化に至らなかった場合でも、将来的に転職意欲が高まったタイミングなどで採用につながる可能性が示されている。こうした点から、副業を通じた接点は中長期的なタレントプールとしても機能していることがうかがえる結果となった。
次に、転職活動において、求人票の「副業許可の有無」をどの程度重視するかを尋ねたところ、80.2%が「ある程度重視する」(51.8%)または「非常に重視する(副業不可なら応募しない)」(28.4%)と回答。また、選考中または内定後に「副業禁止」と知った場合の入社意思決定については、「入社を辞退した」が27.3%、「辞退をかなり迷ったが他条件を優先して入社した」が30.2%と、副業制度の有無が内定後の入社意思決定に影響を与えていることが分かった。
また、副業を始めたことで、本業先からの退職・転職についてどの程度考え始めたかを尋ねたところ、「以前よりは考え始めた」が44.2%、「非常に強く考え始めた」が26.5%。実際に、副業をきっかけに転職したことがある人に、退職・転職を決意した理由を尋ねたところ、「給与・待遇への不満」(36.9%)が最も多く、次いで「スキルアップのため」(36.2%)、「人間関係」(35.5%)、「会社が副業に不寛容だった」(32.8%)が上位にあがった。
さらに、「当時の会社で自由な副業が認められていた場合、辞めずに残っていた可能性があるか」と質問すると、実に97.8%が「非常にあった(残っていたと思う)」(72.2%)、「少しはあった」(25.6%)と回答。離職防止のために副業を禁止するよりも、副業を許容する制度を整備することで、結果的に優秀な人材の引き止めにつながる可能性があることがわかった。



