レバレジーズは4月9日、同社が運営するオンライン診療プラットフォーム「レバクリ」による「オンライン診療の利用意向に関する調査」の結果を発表した。直近1年以内に対面で病院を受診した経験のある520人を対象に実施したもので、オンライン診療に不安を感じる人は約6割に上る一方、約4割が「オンライン診療受診施設」を利用したいと回答した。花粉症患者では5割以上がオンライン診療の利用意向を示した。

  • オンライン診療の利用意向に関する調査（出典：レバクリ）

    オンライン診療の利用意向に関する調査（出典：レバクリ）

調査によると、オンライン診療に対して不安を感じるかとの質問では、「ある」が20.8％、「どちらかというとある」が36.0％で、合わせて約6割に上った。年代別では50代の不安回答が58.6％と最も高く、20代では「どちらかというとない」「ない」と答えた人が27.0％となり、若年層ほどオンライン診療を受け入れやすい傾向が見られた。

  • オンライン診療に対して不安を感じることはあるか（出典：レバクリ）

    オンライン診療に対して不安を感じることはあるか（出典：レバクリ）

  • 【年代別】オンライン診療に対して不安を感じることはあるか（出典：レバクリ）

    【年代別】オンライン診療に対して不安を感じることはあるか（出典：レバクリ）

不安の理由では、「画面越しでは顔色や患部の細かな異変が正確に伝わらない気がするから」が58.6％、「信頼できる医療機関や医師かどうか、判断が難しいから」が53.9％で上位となった。

  • オンライン診療に対して不安を感じる理由（出典：レバクリ

    オンライン診療に対して不安を感じる理由（出典：レバクリ）

また、2026年4月の医療法改正により、公民館や郵便局などに専用スペースとして「オンライン診療受診施設」が新たに創設される。こうした施設については、「利用したい」が13.3％、「どちらかというと利用したい」が24.0％で、合わせて約4割となった。

  • オンライン診療受診施設を利用したいか（出典：レバクリ）

    オンライン診療受診施設を利用したいか（出典：レバクリ）

利用したい理由では、「買い物や通勤のついでに立ち寄りやすいから」が59.8％、「スマートフォンの操作などをサポートしてもらえる期待があるから」が37.6％で上位に挙がった。一方、利用したくない理由では、「画面越しだけで医師に正確に診断してもらえるか不安だから」が60.6％で最多となり、対面診療との適切な使い分けや安心感の醸成が引き続き重要であることがうかがえる。

  • オンライン診療受診施設を利用したい理由（出典：レバクリ）

    オンライン診療受診施設を利用したい理由（出典：レバクリ）

  • オンライン診療受診施設を利用したくない理由（出典：レバクリ）

    オンライン診療受診施設を利用したくない理由（出典：レバクリ）

花粉症を患っていると回答した297人では、花粉症治療におけるオンライン診療の認知度は、「利用したことがある」が11.8％、「知っているが利用したことはない」が32.0％で、合わせて約4割にとどまった。一方、今後の利用意向については、「利用したい」が19.2％、「どちらかというと利用したい」が32.0％で、合わせて5割以上となった。

  • 花粉症治療におけるオンライン診療の認知度（出典：レバクリ）

    花粉症治療におけるオンライン診療の認知度（出典：レバクリ）

  • 花粉症の治療のためにオンライン診療を利用したいか（出典：レバクリ）

    花粉症の治療のためにオンライン診療を利用したいか（出典：レバクリ）

利用したい理由では、「毎年決まった薬が欲しいだけなので、診察そのものの負担を最小限にしたい」が35.5％、「仕事の合間や移動時間などの隙間時間で、効率よく受診したい」が27.0％となり、継続治療における利便性への期待が示されたとしている。

  • 花粉症の治療のためにオンライン診療を利用したい理由（出典：レバクリ）

    花粉症の治療のためにオンライン診療を利用したい理由（出典：レバクリ）

  • 花粉症の治療のためにオンライン診療を利用したくない理由（出典：レバクリ）

    花粉症の治療のためにオンライン診療を利用したくない理由（出典：レバクリ）

なお、この調査は2026年3月16日から18日にかけて、インターネットで実施された。

編集部メモ

医療機関によるオンライン診療については、2020年の新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、当時は特例としてオンライン診療による初診が解禁された。その後2022年には初診からのオンライン診療が制度化され、同年4月には恒久化。また2026年4月の医療法改正により、「オンライン診療受診施設」の届出制度が施行されるなど、さらなる普及への動きが続いている。