PMGグループは2026年4月6日、「健康経営への取り組みが若手人材の就業意向に与える影響」に関する調査の結果を発表した。調査は2026年2月26日～27日、調査回答時にキャリアアップするために転職意欲がある20〜30代前半のビジネスパーソンと回答したモニター1,007人を対象にインターネット調査形式で行われた。
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健康経営への取り組みが若手人材の就業意向に与える影響
意識して行っている習慣や自己投資は「健康面」が上位に
「仕事でのパフォーマンス向上のために、意識して行っている習慣や自己投資はあるか」と尋ねたところ、「定期的な運動・トレーニング」(40.7%)と回答した人が最も多く、次いで「メンタルケア・ストレス発散」(40.2%)、「定期的な健康診断・検査(人間ドックなど)」(30.3%)となった。いずれも「ビジネススキルの学習」(27.4%)を上回る結果に。
変化の激しい現代のビジネス環境において、継続して成果を出すためには、まず土台となる体力の維持やメンタルケアが不可欠であるという認識が、若手人材の間で定着していることがうかがえる。
「あなたが思い描くキャリアプランを実現し、40代・50代になっても活躍し続けるために必要なこと」について尋ねたところ、将来を見据えた視点でも「健康な心身」(46.7%)と回答した方が最多に。次いで「新しい知識や技術を学び続ける意欲」(39.3%)、「変化に対応できる柔軟な思考力」(35.3%)となった。
また、専門スキル・実績の蓄積よりも、「新しい学びへの意欲」や「柔軟な思考力」など、変化に適応する力が重視されていることがわかった。
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仕事でのパフォーマンス向上のために、意識して行っている習慣や自己投資はあるか/あなたが思い描くキャリアプランを実現し、40代・50代になっても活躍し続けるために必要なこと
未病対策への意識は高いものの、金銭面が検査のハードルに
「仕事で成果を出し続けるために、将来的な病気のリスクを未病段階で把握し、対策することは重要だと思うか」という問いに対しては、約9割が「非常に重要だと思う」(44.0%)、「ある程度重要だと思う」(48.9%)と回答した。
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仕事で成果を出し続けるために、将来的な病気のリスクを未病段階で把握し、対策することは重要だと思うか
「将来のために検査を受ける(人間ドックや詳細な検査)ことに対して、ハードルだと感じていること」を問うと、「費用が高い」(43.3%)と回答した方が最も多く、次いで「検査に行く時間がない」(36.5%)、「手続きが面倒」(35.0%)という結果に。
未病対策への意欲は高いものの、金銭面が特に検査のハードルとなっている現実が浮き彫りになっている。
また、「現在の勤務先では、従業員の健康増進や疾病予防に関してどのような取り組みが行われているか」について尋ねると、「定期健康診断以外の追加的な検診や検査費用補助」(29.4%)と回答した人が最も多く、次いで「健康相談窓口や産業医・保健師による相談体制」(24.5%)、「運動機会の提供(フィットネスジム補助、社内イベント、運動プログラムなど)」(24.2%)であった。
「費用」に対する「補助」が最も行われている一方で、いずれの回答も3割を下回っていることから、従業員が実感できるレベルで十分な支援が行き届いているとは言い難い状況がうかがえる。
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将来のために検査を受ける(人間ドックや詳細な検査)ことに対して、ハードルだと感じていること/現在の勤務先では、従業員の健康増進や疾病予防に関してどのような取り組みが行われているか
3割が企業の健康経営への取り組みを転職時に重視
「転職先の企業を選ぶ際に重視する要素」について尋ねたところ、「給与・賞与・退職金などの報酬」(53.2%)と回答した方が最も多く、次いで「福利厚生制度(住宅手当、家族手当、育児・介護支援など)」(42.9%)、「ワークライフバランスがとりやすい(柔軟な勤務時間・リモートワークなど)」(37.5%)となった。
また、「健康経営への取り組み(従業員の健康維持・病気予防に関する施策)」も約3割となり、企業が従業員の健康をどうサポートしているかを、自身の生活を守りキャリアを築くための指標として評価し始めている様子がうかがえる。
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転職先の企業を選ぶ際に重視する要素
企業の「健康経営」、約半数が「定期健康診断の充実化」に魅力を感じると回答
「健康経営に取り組む企業で働くことは、あなたの長期的なキャリア形成においてどの程度重要だと思うか」と尋ねたところ、約8割が「非常に重要だと思う」(31.1%)、「ある程度重要だと思う」(52.7%)と回答。
多くの人が、健康経営に取り組む企業で働くことを自身のキャリア形成において重要視していることが分かった。
最後に、「企業が『健康経営』の一環として導入しているもので、どのような取り組みに魅力を感じるか」と尋ねたところ、「定期健康診断の充実化(人間ドックやより詳細な検査の費用補助など)」(49.3%)と回答した方が最も多く、次いで「専門家(医師・保健師・栄養士など)による健康相談・メンタルヘルス相談」(33.1%)、「ワークライフバランスを重視した働き方(柔軟な勤務時間・リモートワークなど)」(28.8%)となった。
このことから、抽象的な健康増進プログラムよりも、金銭的負担の軽減や専門家に相談しやすい環境づくりといった、直接的で実用的なサポートが求められていることがわかった。
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健康経営に取り組む企業で働くことは、あなたの長期的なキャリア形成においてどの程度重要だと思うか/企業が「健康経営」の一環として導入しているもので、どのような取り組みに魅力を感じるか
