日本人の衣類リサイクルの鍵は利便性と特典。SHEINの世界調査で明らかに

SHEINは3月26日、「2025年グローバル・サーキュラリティ調査(2025 Global Circularity Study)」を発表した。同調査は2025年11月～12月、日本を含む、世界21エリア(※)の18歳以上の男女1万5,461人(日本人は539人)を対象に実施した。

サステナブルの定義に地域差、日本では「環境配慮素材」が最多

オンラインで衣料品を購入する際、消費者が最も重視しているのは「適切な価格で見つけられること」(71.6%)が最も多く、「自分に合うサイズがあるか」(66.7%)や、「自分のパーソナルスタイルや自己表現を反映しているか」(58.1%)が続いた。

日本の利用者も世界のデータ同様に実用的な観点を重視しており、上位3つの要素は、サイズの適合性(90.5%)、最適な価格であること(87.9%)、日常生活や変化するニーズへの適合性(80.9%)だった。

過去1年間に購入した衣料品の点数(オンライン・実店舗合計)に関する調査では、世界全体では回答者の71.1%が「30点未満」、54.2%が「20点未満」であったのに対し、日本の利用者は85.0%が「30点未満」、70.7%が「20点未満」と回答した。日本は世界平均と比べて購入量が少ない傾向にあることがわかった。

購入した衣料品の着用回数について尋ねたところ、アウター、靴、スポーツウェアなど主要カテゴリーにおいて、日本の回答者の24.8%～38.8%が「50回以上着用する」と回答した。衣服を長く手元に残す(着続ける)決め手としては、「フィット感」(85.5%)と「着心地」(83.5%)が上位に並んでいる。

「サステナブル(持続可能)」や「循環型」な衣服から連想される特徴について、世界全体では「耐久性があり長持ちする品質」(47%)が最も多かった。一方、日本の回答では「環境に配慮した、または環境負荷の低い素材で作られている」(50.8%)がトップだった。サステナビリティに対する解釈には地域差があることが明らかになった。

衣料品の補修やサイズ直しを行う割合は、世界全体では61.8%だったが、日本は24.7%にとどまり、世界水準より低かった。補修の知識や補修サービスを手軽に利用できる環境があれば、補修を行うきっかけになるという回答が多く、スキルや環境整備の不足が課題となっている。

衣類が不要になった際の行動として、世界全体では「他者に譲る」(82.6%)、「慈善団体・非営利団体に寄付する」(69.0%)が多数を占めた。一方、回収ボックスや郵送によるリサイクルシステムへの参加率は世界全体で37.2%だが、日本では17.1%にとどまっている。

現在リサイクルを行っていない人に、「リサイクルを行うようになる要因」を質問したところ、世界全体では「リサイクル方法や場所を知っていること」(43.6%)」が最も多かった。日本では「より便利なリサイクル施設」(45.9%)と「リサイクルに対する特典・インセンティブ」(45.9%)がトップで、世界平均以上に「利便性」と「特典」を重視していることがわかった。

同社では4月1日～4月7日、第21回となる古着交換・寄付キャンペーン「#SHEIN Again」を、東京・原宿のショールーム「SHEIN TOKYO」にて開催する。不要になったSHEINの衣料品を実店舗に持ち込むことで、新しい商品と交換できる。回収した衣料品は、地域の提携先を通じてリサイクル業者に買い取られ、その収益はミャンマーおよびベトナムにおける支援活動に活用される。