ときわ台ときわ通りクリニックは2026年3月30日、全国の30〜50代男女550名を対象に「怪我と治療に関する意識調査」を行った結果を発表した。本調査は2026年3月7日、WEBアンケート形式(設問選択・記述式)によって実施されたもの。

「怪我は特別なものではない」働き世代の多くが日常的な外傷を経験

  • 過去にスポーツや事故、日常生活で身体を痛めた・怪我をした経験はあるか

    過去にスポーツや事故、日常生活で身体を痛めた・怪我をした経験はあるか

調査の結果、30〜50代の多くが日常生活や運動の中で何らかの怪我を経験していることが判明した。過去の経験では「捻挫・打撲」(38.9%)が最多となり、次いで「骨折・ヒビ」(30.9%)、「転倒・事故による外傷」(26.7%)と続いている。これらの怪我はスポーツだけでなく、段差でのつまずきや荷物の持ち運びといった日常の些細な場面でも発生しており、働き世代にとって怪我は身近なリスクであることがうかがえる。

すぐ病院 or とりあえず様子見? 怪我直後の受診行動に大きな差

  • 怪我や強い痛みを感じた際、最初に取った行動は?

    怪我や強い痛みを感じた際、最初に取った行動は?

怪我や強い痛みを感じた際、最初に取った行動として「すぐに医療機関を受診した」「数日様子を見てから医療機関を受診した」と回答した人は合計で46.9%となった。一方で、「市販薬や湿布で様子を見た」「自己判断で安静にした」人が24.0%、「その他」「特に何もしなかった」人が29.0%にのぼっている。特に30〜50代では仕事の忙しさから受診を後回しにしがちだが、一見軽症に見えても靭帯損傷などが隠れている場合があり、初期対応の誤りが症状の長期化を招くリスクがあるという。

完全回復が多数派の一方で「痛みが残る人」も一定数存在

  • その怪我の回復状況について

    その怪我の回復状況について

怪我の回復状況については「完全に回復している」が44.0%で最多となった一方、約1割の人は「ときどき痛みや違和感が残っている」あるいは「慢性的な痛みが続いている」と回答している。多くは時間の経過とともに改善しているが、一部では完治に至っていないケースも見受けられる。痛みが引いても機能が十分に戻っていない状態で活動を再開すると、再発や慢性化のリスクがあるため、医療機関での経過確認が重要とのことだ。

リハビリ未実施が最多。怪我後のケアはまだ十分とはいえない

  • 怪我後にリハビリを行ったか

    怪我後にリハビリを行ったか

怪我後のリハビリ実施状況を調査したところ、「行っていない」と回答した人が38.4%で最多となった。医療機関で継続的に行った人は一部にとどまり、痛みが軽減した段階で「治った」と判断してケアを終えてしまう傾向が浮かび上がった。特に働き世代は通院の継続が難しく、途中でやめてしまうケースも見られるが、機能回復を疎かにすると日常生活での再発や慢性痛のリスクが高まる。

医療機関に求められるのは「原因を明確にする診断」

  • 怪我や身体の痛みで医療機関を受診した際、最も期待することは?

    怪我や身体の痛みで医療機関を受診した際、最も期待することは?

医療機関を受診する際、最も期待されているのは「正確な診断(レントゲン・MRIなど)」(40.5%)であることがわかった。次いで「痛みの早期改善」(21.8%)、「リハビリ・機能回復サポート」(5.5%)と続いている。患者側には症状の原因を客観的な検査で明確にしたいという強いニーズがあり、正確な診断こそが適切な治療やリハビリ計画、回復期間の短縮につながると期待されている。

まとめ

今回の調査から、30〜50代の多くが怪我を経験しながらも、自己判断による「様子見」を選択し、リハビリ等の事後ケアも不十分である実態が浮き彫りになった。ときわ台ときわ通りクリニックの天井周医師は、軽い捻挫や打撲と思っていた症状の中に重大な損傷が隠れている可能性や、機能回復まで含めたケアの重要性を指摘している。同クリニックでは、正確な診断と個別リハビリを通じて、痛みの改善から再発予防まで包括的なサポートを提供しているという。