レバウェルは、3月8日の「国際女性デー」にあわせて全国の現役女性看護職員486名を対象にした「女性看護師の自立と働き方に関する実態調査」を実施し、その結果を発表した。この調査では、回答者の約8割が看護師を「自立しやすい職業」と捉えている一方、子どもに看護師を勧めたい人は約2割にとどまり、心身の負担が次世代への推奨をためらわせる要因となっていることが明らかになった。
自立しやすいと考える理由は「安定した収入」「雇用形態や勤務時間を選べる」「復職しやすい」
看護師は女性が経済的・社会的に自立し、働き続けやすい職業だと思うかを聞いたところ、「非常にそう思う」(31.1%)と「ややそう思う」(47.5%)の合計が78.6%に達した。自立を支える理由としては「安定した収入を得やすい」(76.7%)が最多となり、「雇用形態や勤務時間を選びやすい」(39.9%)、「出産・育児などブランクがあっても復職しやすい」(35.2%)が続いた。正職員として勤務する看護師のうち、「自身の収入のみで生活できている」と回答した人は51.7%と過半数を占めている。
何歳頃まで働き続けられるかについては、「60歳頃まで」(20.4%)と「60歳以降も可能だと思う」(35.8%)を合わせると56.2%となり、長期就業を見込む人が過半数を占めた。ただし、働き続ける上での不安要因として「夜勤・立ち仕事などによる体力的な負担」(58.2%)、「責任の重さに対する精神的プレッシャー」(53.7%)、「人手不足による業務過多」(42.6%)が挙げられており、体力的・精神的負担が課題となっている実態が浮き彫りになった。
仕事と家庭の両立における課題では、「精神的なストレス」(55.3%)が最多で、「体力面の負担」(49.2%)、「自分の休息・自由時間の不足」(46.5%)が続いた。「シフト調整など急な予定変更への対応」(18.1%)など、看護師特有の勤務形態も負担の一因となっている。
自分の子どもに看護師という職業を勧めたいかについては、「勧めたい」(10.1%)と「どちらかといえば勧めたい」(14.8%)の合計が24.9%だったのに対し、「勧めたくない」(21.8%)と「どちらかといえば勧めたくない」(18.1%)の合計は39.9%となり、推奨派を上回った。推奨をためらう理由としては「責任の重さに対して給与が見合わない」「不規則な勤務で家族に負担をかける」といった声が挙がっている。
この調査は2月18日〜19日にインターネットで実施された。有効回答者数は486人。








