野村総合研究所は10月16日、就労者の「ミッドライフクライシス」に関する調査結果を発表した。調査は2025年1月17日～1月18日、正社員として就労する40～59歳の男女2,060人を対象に、インターネットで行われた。
ミッドライフクライシスの発生状況
本調査では、「中年期にさしかかると、家庭や職場における役割の変化や加齢による身体的変化が生じ、中年期特有の悩みや葛藤、不安などを抱くこと」を「ミッドライフクライシス(中年の危機)」と定義している。
40代・50代就労者に前述の定義を伝えたうえで、「現在ミッドライフクライシスに直面していると思うか」と聞いたところ、53.0%が「直面している」または「断言はできないが、直面しているかもしれない」と回答し、40代・50代就労者の2人に1人以上でミッドライフクライシスの自覚があることが判明した。
なお、比較のために聴取した30代就労者の結果を含めて年代別にみると、ミッドライフクライシスの自覚があると回答した人の割合は、30代就労者では29.7%であるのに対し、40代就労者で52.1%、50代就労者で53.9%だった。ミッドライフクライシスの自覚がある人の割合は40代以降で大幅に増加する傾向が見られた。
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ミッドライフクライシスの発生状況
ミッドライフクライシスの原因は
同社では本調査の設計にあたり、ミッドライフクライシスという概念を発展させた米国の心理学者ダニエル・レビンソン氏の文献を参考に、ミッドライフクライシスの要因を「家族・家庭生活に関すること」「自分の健康に関すること」「仕事に関すること」に整理した。
これに「その他」のカテゴリを加え、それぞれのカテゴリで以下の図に示した選択肢を用意し、回答者自身のミッドライフクライシスの原因として当てはまるものを複数回答形式で回答してもらった。
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ミッドライフクライシスに直面している原因(40代・50代就労者のうち、ミッドライフクライシスの自覚がある人のみ回答)
その結果、「老化・体力の衰え」を要因として挙げる人が最も多く(63.3%)、次いで「経済状況・お金」(56.1%)、「自分の将来の健康」(53.6%)が挙げられた。将来を含む自分の健康問題・健康不安や経済状況がミッドライフクライシスの原因となっている人が多い様子がうかがえる。
仕事のパフォーマンスにもたらす影響
ミッドライフクライシスの自覚がある40代・50代就労者に、「ミッドライフクライシスに直面していることが原因で、以前と比べて、仕事のパフォーマンス(成果や効率)が低下していると感じることがあるか」と聞いたところ、74.5%がある(「よくある」と「たまにある」の合計)と回答した。これらの調査結果を踏まえると、40代・50代就労者の約4割(39.5%)が、ミッドライフクライシスの自覚があり、それによる仕事のパフォーマンス低下が生じている計算になる。
ミッドライフクライシスが原因で仕事のパフォーマンスが低下していると感じることがあると回答した人に、その低下の割合がどの程度かを聞いたところ、「3割程度」が28.9%と最多、次いで「2割程度」が26.2%という結果となった。
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ミッドライフクライシスが仕事のパフォーマンスにもたらす影響
周囲からは見えにくい仕事への影響
健康問題に起因した労働損失を示す用語として、世界保健機関(WHO)によって提唱された、仕事の欠勤を意味する「アブセンティーズム(absenteeism)」と、欠勤には至っていないが生産性が低下している状態の「プレゼンティーズム(presenteeism)」がある。「プレゼンティーズム」は欠勤していないため勤怠管理上、表に出ることがなく、企業にとって可視化しづらい労働損失がある状態と言われてきた。
本調査では、ミッドライフクライシスの自覚がある40代・50代就労者に対し、ミッドライフクライシスを原因とした「アブセンティーズム」と「プレゼンティーズム」それぞれの発生状況を聞いた。その結果、ミッドライフクライシスを原因とした「アブセンティーズム(出勤・出社できないこと)」があると回答した人は14.1%(「よくある」「たまにある」の合計)だったのに対し、「プレゼンティーズム(出勤・出社しているが業務パフォーマンスが上がらないこと)」があると回答した人は57.3%(同)に及んだ。この結果から、ミッドライフクライシスによる仕事への影響は、周囲から見えにくいという特性がうかがえる。
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ミッドライフクライシスが原因で起きる各事象の頻度
ミッドライフクライシスの発生状況からみた新たな課題
本調査によれば、40代・50代就労者の家族の状況を見てみると、子どもがいる人のうち、末子が小学生以下である人は3割強(32.4%)で、7割近く(67.6%)が中学生以上、また、約3割(29.8%)は末子が独立(就職・結婚など)していると回答している。子どもの年齢が高いこともあってか、ミッドライフクライシスの発生要因として「子育て・教育、子どもの将来」を挙げた人は多くはなかった(21.7%)。
一方、40代・50代就労者の介護の実施有無を見てみると、実際に介護をしている人は1割弱(6.8%)であるにもかからず、ミッドライフクライシスの発生要因として「親の介護や健康」を選択した人は44.7%に及んだ。
なお、アンケートでは、「家族」の介護実施有無状況を設問しており、「家族」=「親」には限定されないが、40代・50代という年代を考慮すると、その介護対象の多くは自身や配偶者の親になる可能性が高いと考察している。
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ミッドライフクライシスの発生状況からみた新たな課題
