学研ホールディングスは2月5日、同社運営の「スキルアップ研究所」が実施した「デジタル人材に関する実態調査」の結果を発表した。調査は1月10日〜17日、社会人500名を対象にインターネットで行われた。
「デジタル人材」に該当する社会人はわずか6.6%
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「デジタル人材」の認知度
デジタル人材とは、AIやIoT、ビッグデータなどの最先端のデジタル技術を活用して、企業や社会に新たな価値を創造する人材のこと。従来のIT人材が主にシステムの運用や導入に特化していたのに対し、デジタル人材は技術とビジネスの両面から企業変革を推進することが求められる。
今回の調査では、「デジタル人材」という言葉を「知っている」という人はわずか15%。また、デジタル人材について説明をした上で「あなたはデジタル人材ですか?」と質問すると、「はい」と回答した人はわずか6.6%だった。
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リスキリングに対する意識
続いて、「自分のリスキリングに対する意識は高いと思いますか?」と聞いたところ、デジタル人材の方は9割近くが「高い」または「やや高い」と答えたのに対し、デジタル人材ではない方で「高い」「やや高い」と回答した人はわずか30%という結果に。
デジタル人材は、自身の専門分野における技術的スキルだけでなく、ビジネス理解やコミュニケーション能力の向上にも積極的であり、常に新しい知識とスキルを学び続けることに対して高い意識を持っているよう。
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非デジタル人材のうち、潜在的なデジタル人材は?
また、デジタル人材ではないと回答した人に「以下のような人材のうち、当てはまるものがあれば選択してください」という質問を行うと、28.4%が「ビジネスアーキテクト」(5.8%)、「データサイエンティスト」(4.7%)、「サイバーセキュリティ」(5.1%)、「ソフトウェアエンジニア」(6.6%)、「デザイナー」(6.2%)と回答。
非デジタル人材の中に、デジタル人材になれるスキルを持っている人が3割近くおり、デジタル人材への需要が高まれば、これらの人材が追加的なビジネススキルを習得し、デジタル人材へと成長する可能性があることがわかった。
