パーソルホールディングスはこのほど、「プロダクトエンジニア制度(以下、PE制度)」の導入から1年経過したことから、対象者サーベイを実施し、その結果を発表した。
PE制度とは、プロダクト開発に携わるテクノロジー人材を対象にした人事制度を指し、同社では2023年4月から導入。
従来の業績連動型ボーナスを廃し、職種や職位グレードごとに明文化した役割や能力の発揮、そして社員が自ら設定した目標にどれだけ近づけたかを評価する制度とする。
対象職種はデータ/テクノロジー、エンジニア、ITコンサルタント、ディレクター/プロデューサー、デザイナー、デジタルマーケターの6職種。
導入後、対象者(2022年度137人、2023年度190人)へのエンゲージメントサーベイを行ったところ「今後も所属会社ではたらきたい」「所属会社ではたらくことを親しい友人や知人に勧めたい」の2つの項目が前年比7ポイント上昇。「直属の上司の成長支援があると感じている」という項目は、前年比4ポイント上昇している。
従来の総合職向け人事制度では、売上目標や事業成長への貢献度合いで評価する側面が強く、長期プロジェクトや定量的な成果を計測できないプロジェクトにアサインされるテクノロジー人材の評価には不向きだったとし、テクノロジー人材のはたらき方により合わせた制度となったことや、成長支援のある組織文化へと変革が進んだことから、このような継続的な就労や就労推薦意向、成長支援実感の向上につながったと考えられるという。