月刊総務は3月15日、全国の総務担当者に向けて実施した「オフィスについての調査」の結果を発表した。調査は2月10日〜20日、有効回答数は224件となった。
まず、この3年間でオフィスの見直しをしたか尋ねたところ、「見直しをした」が58.5%、「見直しを検討している」が25.0%となり、合わせて8割以上がオフィスの見直しを実施または検討していることが分かった。
実施した内容については、「レイアウトの変更」が74.0%、「占有面積縮小」が35.1%、「拠点の集約」が20.6%で上位に。
今後のオフィス予算の方針を聞いてみると、「大幅に増やす」が5.4%、「やや増やす」が15.2%となり、合わせて20.6%が増やす方針である事が分かった。オフィス移転の予定については、「ある」が16.1%、「ない」が83.9%となっている。
これからの働き方はどうなると思うか尋ねてみると、「オフィスとテレワークの融合」が67.4%となり、2020年および2021年の調査結果と比較すると、「オフィスメイン」が微増している。
オフィスとテレワークのどちらが生産性が高く働けると思うか聞いてみると、「オフィス」が74.6%と、前回の調査の54.2%から20.4%の増加となっている。「テレワーク」の回答は25.4%。
これからのオフィスの役割については、「社内コミュニケーションの場」が89.7%で最も多く、次いで「チームで作業をする場」が78.1%、「社風・文化を醸成する場」が58.0%で続いた。
オフィスづくりで重要視していることを尋ねてみると、「コミュニケーション」が87.1%で最も多く、以下「生産性・効率」が60.7%、「チームビルディング」が47.3%で続く結果となった。