ビースタイルグループは7月11日、「更年期」に関する調査結果を発表した。調査は5月11日~18日、主婦層を中心とする就労志向の女性590名を対象にインターネットで行われた。
調査によると、更年期症状を自覚したことが「ある」という人は59.2%。特に、50代以上では72.0%と7割を超えた。
また、56.1%が「更年期症状が原因で仕事で不利な状況が生じている」と回答。具体的には、「体調不良で本来の力が出せない」(75.2%)、「精神が不安定になり周囲と軋轢が生じやすい」「怠けていたり、やる気がないように誤解を受けやすい」(ともに51.4%)などが上位にあがった。
「更年期症状をめぐって、どんな福利厚生が必要だと思いますか?」と質問したところ、「更年期特別休暇の付与」(57.1%)、「症状を和らげる薬などの購入費補助」(50.7%)、「ホルモン補充などの治療費補助」(42.0%)が上位に。
フリーコメントには、「周囲には症状がわかりづらく個人差がある」ことから理解を求める声、「特別休暇は欲しいものの周囲にはわからないようにしたい」という声、「更年期症状があることが周囲に知れてしまうと嘲笑されてしまうのではないか」と心配する声などが多く見られた。