アステリア、サイボウズ、ZVC Japan(Zoom)、レノボ・ジャパン(レノボ)は4月7日、「これからの働き方を考える」をテーマとした4社合同の調査結果を発表した。調査は3月9日～11日、20～60代のフルタイム勤務の就業者2,000名を対象にインターネットで行われた。
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テレワークについて
テレワークの意向について聴取したところ、41.7%が「テレワークを選択できる働き方をしたい」と回答。特に、「テレワーク経験がある人」(72.0%)では実に7割以上が「テレワーク」を希望していることが明らかに。これまでにテレワーク経験がない人は32.5%にとどまった。
一方、2022年現在、「テレワークできる職種だが、テレワークは導入されていない」と回答した人が8.9%いることも明らかに。2022年現在のテレワーク実施率を企業規模別でみてみると、従業員数300名未満の企業(17.5%)、300～2,999名の企業(29.1%)、3,000名以上の企業(44.2%)と、企業規模が大きくなるにつれて実施率が高くなる傾向が見てとれた。
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オフィスの存在価値
テレワークの普及に合わせて“オフィスの存在価値”について調査を行った。調査対象となる会社員・団体職員1,435名に対し、テレワークも選択できる働き方ができる場合の「働く場所」について尋ねたところ、約6割が「今後もオフィスはあった方が良い」と回答。
理由を聞くと、「業務に使用する機器がある」(37.0%)、「自宅より業務に集中できる」(36.1%)、「資料やデータを保管する」(31.8%)が上位に。自宅や外部にはない事務効率を高めるためのシステムや機能がオフィスの存在価値を維持していることが判明。
一方、テレワークによって業務成果への悪影響があると回答した529名に「テレワークで働くことによって、仕事の成果が悪くなる理由」について尋ねたところ、「社内関係者とコミュニケーションがとりにくい」(30.4%)が最多だった。
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働く場所を選ばない職種・働き方になったら、どのようなことをしたいか
全調査対象者2,000名に、「働く場所を選ばない職種・働き方になったら、どのようなことをしたいか」と尋ねたところ、「住まいを変えたい」(23.6%)、「ワーケーションがしたい」(21.8%)、「移住(海外移住、地方移住、Uターン)をしたい」(21.7%)、「多拠点居住・二拠点生活がしたい」(20.5%)と、現在の生活から大きくライフスタイルを変化させたいと思っている人が約5人に1人以上がいることが明らかに。年代別でみると、若い人ほど働き方の変化を望んでいることがわかった。
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完全テレワークで住むところを自由に選べるとしたら?
また、「今後出社がなく全てテレワークで働くことになり、住むところを自由に選べるとしたら、どこで暮らしたいか」という質問では、1位「東京都」(27.3%)、2位「神奈川県」(19.1%)、3位「北海道」(16.6%)という結果に。東京都や神奈川県を選んだ理由では、「交通の便が良いから」「買い物やショッピングに困らない」「いざとなったら職場に通える距離」が上位にあがった。
さらに、「今後ワーケーションで働くことができるようになり、自由にワーケーション先を選べるとしたらどこに行きたいか」という質問に対しては、1位「北海道」(27.0%)、2位「沖縄県」(23.1%)、3位「東京都」(15.6%)となった。
