エン・ジャパンは9月9日、「コロナ禍でわかった、無くてよかったもの」の調査結果を発表した。調査は4月14日～5月11日、同社運営の情報サイト「人事のミカタ」を利用する企業655社を対象にインターネットで行われた。
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「新型コロナウイルスの影響で、働き方や社内制度の変更などの対応をした」と回答した企業に伺います。実際に行なった対応はどのようなものですか?(複数回答可)
「昨年からの1年間、新型コロナウイルスの影響で、働き方・社内制度の変更などの対応をしましたか?」と質問したところ、86%が「対応した」と回答。具体的には、「社員が大勢集まる会議やイベントの禁止」(78%)や「テレワーク・在宅勤務の導入」(72%)、「オンライン会議システムの導入」(62%)などが上位にあがった。
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「新型コロナウイルスの影響で、働き方や社内制度の変更などの対応をした」と回答した企業に伺います。対応によってわかった、無くてよかったものは何ですか?(複数回答可)
次に、コロナ禍への対応によってわかった「無くてよかったもの」を聞いたところ、「対面での会議」(45%)、「社内イベント」(25%)、「定時勤務」(23%)が上位に。反対に、新たに必要になったものは、「オンライン会議システム」(65%)が断トツに多く、次いで「テレワーク用のモバイルPC・タブレット」(39%)、「ネットワーク増強」(34%)と続いた。
最後に、「新型コロナウイルスによる企業活動への影響は、いつまで続くと考えますか?」と聞くと、38%が「～2022年3月」、41%が「2022年度内まで」と回答した一方で、21%は「2023年4月以降」と回答しており、企業によって見通しに差があることが分かった。
