BIGLOBEは5月7日、「在宅勤務に関する意識調査」第3弾の結果を発表した。調査期間は2020年3月13~15日、調査対象は会社で在宅勤務が認められ、直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている全国の20~60代の有職者で、有効回答は1,000人。

8割超が「リモートワークが定着する」と回答

  • 新型コロナウイルスの流行を機に日本企業に在宅勤務などのリモートワークが定着すると思うか

新型コロナウイルスの流行で日本に在宅勤務などのリモートワークが定着すると思うか聞くと、「定着すると思う」が19.1%、「一部では定着すると思う」が64.8%と、計83.9%が日本に定着する可能性があると回答した。

今後については、「通常時も在宅勤務などのリモートワークをしたい(する機会を増やしたい)」が53%、「今回のような非常時には在宅勤務などのリモートワークをしたい」が42.4%と、計95.4%がリモートワークを希望していることがわかった。

在宅勤務をする上で適切だと思う日数を尋ねると、「週2日程度」が29.8%と最も多く、次いで「週3日程度」が28.3%、「週1日程度」が13.3%、「週4日程度」が12.1%、「週5日程度」が11.6%と続いた。

在宅勤務が一般的になったら「チャットツールが普及する」

在宅勤務が一般的になった場合、ビジネスにおいて起こり得ると思うことは、1位「チャットツールが普及する」(48.6%)、2位「オンライン会議が普及する」(44.9%)、3位「オフィスが縮小する」(41.7%)、4位「成果主義になる」(40.8%)。一方、「仕事に手を抜く人が増える」(18.7%)などネガティブな予想も2割弱を占めた。

  • 日本国内で在宅勤務が一般的になった場合、ビジネスにおいて起こりうると思うこと

在宅勤務が一般的になった場合、社会現象として起こり得ると思うことは、1位「副業をする人が増える」(49.5%)、2位「地方に住む人が増える」(38.8%)、3位「共働き夫婦が増える」(36.5%)となった。