新型コロナが新入社員研修に及ぼす影響は?

カレイドソリューションズはこのほど、「新型コロナウイルスの新入社員研修に与える影響」に関する調査結果を明らかにした。同調査は2月27日～28日、企業の人材開発担当者124名を対象にインターネットで実施したもの。

これまで通り実施の企業は大手になるほど減少

入社式については、全体では「検討中」(49.6%)が最も多かった。「これまで通り実施」は28.9%、「延期」が5.8%、「拠点ごとに分けて実施」が4.1%、「取り止め」が3.3%だった。採用人数が増えるほど「これまで通り実施」は減少している。

研修では、「講義型の研修」は全体の35.5%が「これまで通り実施」、46.0%が「検討中」と回答した。採用人数10名以下は61.9%が「これまで通り実施」だが、11～30名では57.1%、31～100名では31.4%、100名超だと17.0%で、大手企業ほど集合しない施策を選択していることがわかった。

講義型の研修を、「ウェブセミナー」「e-learning・マイクロラーニング」へ切り替えする傾向も見られた。20名以下では切り替えは選択されていないが、30名以上の企業は20%以上が「ウェブセミナー」「e-learning・マイクロラーニング」への移行を選択している。大手企業ほどその傾向が強いことがわかった。

研修の「取り止め」や「延期」には両極端な傾向が見られた。「取り止め」を選択した企業は、採用人数「20名以下」と「100名超」である一方、その間の層では「取り止め」の選択はなくなっている。

「取り止め」や「延期」の判断

逆にその間の層では、「延期」は30名以上の企業で2割強が選択した。採用人数が多いほどそのままでは実施ができず、早期に「取り止め」か「延期」の判断を行っている様子がうかがえる。

体験型の研修は、全体では「これまで通り実施」が28.2%、「検討中」は46.8%だった。体験型の研修は講義型よりも「取り止め」が多い。採用数10名以下の会社は42.9%が「これまで通り実施」を選択しているが、採用人数が大きくなるにつれ減少し、100名超では「これまで通り実施」は17.0%がにとどまっている。

講義型で15%程度が選択した「ウェブセミナー」「e-learning・マイクロラーニング」だが、体験型ではほぼ選択されず、5%程度だった。大手企業では36.2%が体験型研修の延期を決定し、29.8%が「取り止め」を決定している。一方、50名以下では「取り止め」も「延期」も10%以下と低かった。