リクルートマネジメントソリューションズは10月17日、「職場での個人の学びに関する実態調査」の結果を発表した。調査時期は2019年6月、調査対象は会社(従業員規模300人以上)勤務の20～50代の正社員で有効回答は457人。
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過去1年の新しい学びの有無
過去1年において、「現在携わっている仕事に直結する新しい学び(以下、現在の学び)があった」と感じている人は59.7%、「中長期的に自分のキャリア形成に役立つ新しい学び(以下、中長期の学び)があった」とした人は50.1%。特に仕事でハイパフォーマンス・ハイコミットメントできていると感じている高適応層では、「現在の学びがあった」との回答は78.9%に上り、そうでない低適応層では40.6%にとどまった。
過去1年における新しい学びの有無には、年代、役職、学歴による差はみられなかった一方、環境変化の大きさや職務の重要度・自律度、キャリア見通し、専門職志向の高さが学びの有無に関係していることがわかった。
労働時間と学びの関係を調べたところ、労働時間が短いことと学びの多さ、また労働時間が減少することと学びの増加には、どちらも関係がみられなかった。同調査では「学びを業務時間外のインプット活動と見るか、今回のように仕事を通した学びも含めて考えるかによっても結果は異なる」と分析している。
自分にとって得意な学び方が「ある」と答えた人は約半数の51.0%。得意な学び方がある人は、「現在の学び」「中長期の学び」について、学びが「あった」と答えた人がともに8割を超え、そうでない人より多く学んでいた。また学びの方法については、「経験から学ぶ」「人と学ぶ」「仮説・想をもつ」「言語化・アウトプットする」という人が多かった。
