メドピアは3月7日、働き方改革の中で求められる産業医としての役割やその対応に関する意識調査の結果を発表した。調査期間は2019年2月14～19日、調査対象は医師専用コミュニティサイトMedPeer会員医師のうち、産業医資格があり現在産業医として事業所で従事している医師、有効回答は519人(常勤120人、非常勤399人)。
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働き方改革によって産業医面談のニーズは高まっていると感じるか
働き方改革により産業医に求められる役割は増えていくと感じるか尋ねると、「増えている/増えていく」が過半数の56%に上った。一方、産業医に求められる役割に対応しきれると思うかとの問いには、常勤の34%、非常勤の43%が「対応しきれる自信がない」と回答した。
働き方改革により産業医面談のニーズが「高まっている(とても+少し)」と感じている産業医は計58%。しかし、3人に1人(常勤32%、非常勤30%)が現状のままでは対応しきれる自信がないと考えており、理由として、産業医面談が増加する中、対応する「時間の不足」、メンタルヘルスへの「専門性の不足」を上げる声が多かった。
産業医面談をオンライン(テレビ電話)で行うことについては、35%が「問題ない」と答えたほか、36%がオンラインにより面談数を「増やせると思う」と回答した。
従業員からの日常的な健康相談への対応については、「十分に応じられていない」が約半数(常勤49%、非常勤56%)を占めた。また産業医が応じる健康相談の内容は「内科」「精神科」に偏るのに対し、専門医による匿名でのチャット相談では様々な科目で網羅的に相談が寄せられることが明らかになった。
