GMSはこのほど、「がん」に対する意識調査の結果を明らかにした。同調査は2018年8月、自身が「がん」と診断された経験がなく、身内にも「がん」経験者のいない、全国の20歳~59歳までの男女500名を対象にインターネットで実施したもの。
自身が勤務する会社では、従業員が「がん」であることを伝えた際に会社が従業員をサポートする環境があると思うか尋ねたところ、合計で57.6%が「全くサポートしてくれないと思う」あるいは「どちらかというとサポートしてもらえないと思う」と答えた。サポートしてもらえるという意見は、42.4%となっている。
「がん」と診断され、職場がサポートしてくれないとなった場合、どのような行動をとるか尋ねると、最も多かったのが「治療に専念するため一旦退職し、当面は働くことは考えない」(58.3%)だった。しかし4割は「職場にサポートしてもらえるよう要請」「転職活動を考える」など、何らかの形での仕事の継続を考えていることがわかった。
「がん」の治療方法や病院選びで参考にするのは何であるか聞くと、最も多いのは「家族の意見」(36.8%)だった。「がん」を治療するための病院選びで最も重要視するポイントは何かを聞いたところ、「治療実績」(27.4%)が最も多い意見となっている。
「がん」だと診断された場合、真っ先に伝える相手は誰であるか尋ねたところ、「パートナー(夫婦・恋人)」(43.0%)が最も多く、次いで「両親」(26.0%)、「伝えない」(23.2%)と続いた。
大切な人(パートナー、家族、友人)が「がん」だとわかったときの自身の行動について聞くと、最多回答はすべて「普段通りに接する」だった(パートナー67.2%、家族68.8%、友人71.6%)。パートナー、家族の場合、「治療方法を調べる」「病院を調べる」「なるべく側にいるように心がける」も多い。