日本スーパーマーケット協会、新日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会の3団体は21日、2015年6月のスーパーマーケット販売統計調査(速報)を発表した。それによると、全国食品スーパーの売上高は既存店ベースで前年同月比1.1%増の8,155億7,700万円となり、3カ月連続で前年を上回った。

景気判断は2カ月連続下落

全店ベースの総売上高は同3.2%増の8,410億5,367万円で、同じく3カ月連続の増加。店舗平均月商は1億1,327万円となった。

2015年6食品スーパー売上高(速報)(出典：新日本スーパーマーケット協会Webサイト)

品目別(既存店ベース)に見ると、青果は同5.8%増、畜産は同1.9%増、水産は同0.9%増で、生鮮3部門の合計は同3.2%増加した。このほか、惣菜は同2.3%増、日配は同0.7%増となったのに対し、非食品は同1.8%減、一般食品は同0.3%減などとなった。

地区別(既存店ベース)に見た場合、九州・沖縄地方は同2.6%増、関東地方と中国・四国地方は同率の同1.6%増、近畿地方は同1.2%増、中部地方は横ばい。一方、北海道・東北地方のみ同0.4%減少した。

併せて発表した7月(6月実績)のスーパーマーケット景気動向調査によると、6月の景気判断DIの現状判断は前月比3.5ポイント低下の51.4、見通し判断は同2.1ポイント低下の49.2と、ともに2カ月連続で下落した。